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決算説明資料2024年3月期 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 4 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高24,753千円
営業利益-176,051千円
経常利益-171,502千円
純利益-124,700千円
売上総利益率-28.7%
営業利益率-711.2%
販管費168,956千円
通期業績予想
売上高
1,039,000千円
売上原価
159,000千円
売上総利益
880,000千円
販売費及び一般管理費
849,000千円
営業利益
31,000千円
経常利益
30,000千円
当期純利益
20,000千円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
売上高2.4%
売上原価20.0%
売上総利益△0.8%
販売費及び一般管理費19.9%
営業利益△567.9%
経常利益△571.7%
当期純利益△623.5%
この資料で会社が説明したこと
新しい施策
- NECパーソナルコンピュータとの特許等実施・使用許諾契約の締結及びバイオレットライトLED搭載ノートパソコンの販売開始
- サンシャイン・ペット・プロジェクトのパイロット・スタディ開始
- 中国浙江省温州Eye Valleyとの連携構築の検討
- 研究開発・知財戦略・組織拡充への投資、人員増強及び機器開発部・知財部の新設
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- TLG-001検証的臨床試験の被験者組み入れ数137名
- TLG-001目標症例数に対する進捗85.6%
- ARVOで発表した研究成果10報
- 新規特許申請数1件
財務目標
自己資本比率
実績73.7%
市場規模・シェア
主要製品のTAMとして、TLG-001の日本12,168億円・米国27,086億円・欧州31,421億円・アジア205,492億円、TLM-003の日本2,434億円・アジア41,097億円などを記載。| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2024年3月期 第1四半期 |
| 売上高 | 24,753千円 |
| 営業利益 | -176,051千円 |
| 経常利益 | -171,502千円 |
| 純利益 | -124,700千円 |
| 売上総利益率 | -28.7% |
| 営業利益率 | -711.2% |
| 販管費 | 168,956千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,039,000千円 / 売上原価 159,000千円 / 売上総利益 880,000千円 / 販売費及び一般管理費 849,000千円 / 営業利益 31,000千円 / 経常利益 30,000千円 / 当期純利益 20,000千円 |
| 通期予想に対する進捗率 | 売上高 2.4% / 売上原価 20.0% / 売上総利益 △0.8% / 販売費及び一般管理費 19.9% / 営業利益 △567.9% / 経常利益 △571.7% / 当期純利益 △623.5% |
| 主要KPI | 指標名 TLG-001検証的臨床試験の被験者組み入れ数 / 値 137名 / 前年同期比 非開示、指標名 TLG-001目標症例数に対する進捗 / 値 85.6% / 前年同期比 非開示、指標名 ARVOで発表した研究成果 / 値 10報 / 前年同期比 非開示、指標名 新規特許申請数 / 値 1件 / 前年同期比 非開示 |
| 財務目標 | 自己資本比率 実績 73.7% |
| 市場規模・シェア | 主要製品のTAMとして、TLG-001の日本12,168億円・米国27,086億円・欧州31,421億円・アジア205,492億円、TLM-003の日本2,434億円・アジア41,097億円などを記載。 |
| 新しい施策 | NECパーソナルコンピュータとの特許等実施・使用許諾契約の締結及びバイオレットライトLED搭載ノートパソコンの販売開始、サンシャイン・ペット・プロジェクトのパイロット・スタディ開始、中国浙江省温州Eye Valleyとの連携構築の検討、研究開発・知財戦略・組織拡充への投資、人員増強及び機器開発部・知財部の新設 |
この書類が述べていない項目（16件）
当四半期3か月の実績計画に対する自己評価セグメント別実績増減要因の内訳単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、販売費及び一般管理費について研究開発費44,158千円、減価償却費等8,568千円を計上したと説明している。また、良質なパイプライン創出に向けて研究開発、知財戦略、組織拡充・基盤強化へ投資する方針を示している。売上高減少の直接的な理由は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。