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非小細胞肺がんに対するニボルマブとPAI-1阻害薬(RS5614)併用療法の第二相試験の結果(速報)についてのお知らせ

非小細胞肺がん患者36例を対象とした、ニボルマブとPAI-1阻害薬RS5614の併用第Ⅱ相試験で速報結果が得られた。奏効率や6か月無増悪生存割合が示され、次の医師主導治験を2026年4月以降に始める予定である。

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全症例36例での奏効率(%)
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発表された内容

PAI-1阻害薬 RS5614ニボルマブ
適用分野(この発表が対象とする用途)

切除不能な進行・再発非小細胞肺がんの3次以降治療。次相では局所進行非小細胞肺がんの化学放射線療法およびデュルバルマブによる地固め療法との併用。

提供開始日第Ⅱ相試験は2023年9月に開始(実績)。次相の医師主導治験は2026年4月以降開始予定。
契約締結日2023年4月(広島大学との包括的連携協定)
会社が数字で示したこと
定量的な効果

全症例36例の奏効率8.3%、6か月無増悪生存割合22.5%。3次治療11例では奏効率18.2%、6か月無増悪生存割合27.5%。重篤な有害事象(Grade 3以上)13.8%。

利用実績

第Ⅱ相試験の患者登録36名(2025年7月3日に登録終了)。

相手先と当社の関係
レナサイエンス4889
当社との関係

6医療機関と第Ⅱ相試験を実施。2023年4月に広島大学と包括的連携協定を締結し、広島大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ(HiREx)を活用する。

相手先国立大学法人広島大学島根大学岡山大学鳥取大学国立病院機構 四国がんセンター広島市民病院

広島大学、島根大学、岡山大学、鳥取大学、国立病院機構四国がんセンター、広島市民病院などの医療機関。詳細な所在地・代表者・資本金・設立年は非開示。

拠点(この発表が示した場所)

広島大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ(HiREx)。所在地は非開示。

業績への影響

2026年3月期業績への影響は現時点ではない。今後開示すべき事項が生じた場合は適時開示する。

会社は契約金額・提供価格には触れていません。

出典(会社が根拠として挙げた資料)

Clin Cancer Res. 2022 28: OF1-OF7. doi:10.1158/1078-0432.CCR-22-0602

発表された内容
項目内容
対象製品・サービス名PAI-1阻害薬 RS5614、ニボルマブ
相手先国立大学法人広島大学、島根大学、岡山大学、鳥取大学、国立病院機構 四国がんセンター、広島市民病院
相手先の概要広島大学、島根大学、岡山大学、鳥取大学、国立病院機構四国がんセンター、広島市民病院などの医療機関。詳細な所在地・代表者・資本金・設立年は非開示。
当社との関係6医療機関と第Ⅱ相試験を実施。2023年4月に広島大学と包括的連携協定を締結し、広島大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ(HiREx)を活用する。
契約締結日2023年4月(広島大学との包括的連携協定)
提供開始日第Ⅱ相試験は2023年9月に開始(実績)。次相の医師主導治験は2026年4月以降開始予定。
適用分野切除不能な進行・再発非小細胞肺がんの3次以降治療。次相では局所進行非小細胞肺がんの化学放射線療法およびデュルバルマブによる地固め療法との併用。
拠点所在地広島大学レナサイエンスオープンイノベーションラボ(HiREx)。所在地は非開示。
定量的な効果全症例36例の奏効率8.3%、6か月無増悪生存割合22.5%。3次治療11例では奏効率18.2%、6か月無増悪生存割合27.5%。重篤な有害事象(Grade 3以上)13.8%。
利用実績第Ⅱ相試験の患者登録36名(2025年7月3日に登録終了)。
業績への影響2026年3月期業績への影響は現時点ではない。今後開示すべき事項が生じた場合は適時開示する。
出典Clin Cancer Res. 2022 28: OF1-OF7. doi:10.1158/1078-0432.CCR-22-0602
この書類が述べていない項目(6件)
契約金額提供価格受賞名・認証名授与・認証機関登録番号・有効期限拠点の規模

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

RS5614併用により、ニボルマブの抗腫瘍効果を増強できることを確認したため。会社は、上皮間葉転換の抑制、腫瘍浸潤マクロファージの減少、腫瘍内Tリンパ球数の増加などが関与すると示唆している。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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