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皮膚血管肉腫に対するパクリタキセルとRS5614併用の第二相治験の速報結果についてのお知らせ

皮膚血管肉腫を対象とした、パクリタキセルとRS5614の併用第Ⅱ相医師主導治験について、速報結果を公表した。15例の有効性評価で完全奏効率6.67%、PFS4.0か月、OS20.8か月などが確認された。

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規模
6.67
完全奏効率(%)
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発表された内容

RS5614パクリタキセルとRS5614の併用療法
適用分野(この発表が対象とする用途)

1次治療無効・根治切除不能の皮膚血管肉腫患者に対する治療

提供開始日2023年10月より治験開始(実績)
会社が数字で示したこと
定量的な効果

完全奏効率6.67%、PFS4.0か月、OS20.8か月、15例中13例(86.7%)で病勢安定、Grade 3以上の有害事象5例(31.25%)

利用実績

本治験への患者登録は16例(登録完了実績)。有効性評価は15例、安全性評価は16例。

相手先と当社の関係
レナサイエンス4889
当社との関係

医師主導治験を共同で実施する医療機関。資本関係・人的関係は非開示。

相手先国立大学法人東北大学自治医科大学附属さいたま医療センター札幌医科大学附属病院がん研有明病院名古屋市立大学病院九州大学病院熊本大学病院

東北大学病院、自治医科大学附属さいたま医療センター、札幌医科大学附属病院、がん研有明病院、名古屋市立大学病院、九州大学病院、熊本大学病院の7医療機関。治験調整医師は東北大学病院皮膚科の藤村卓准教授。その他の所在地・資本金・設立年等は非開示。

拠点(この発表が示した場所)

東北大学病院、自治医科大学附属さいたま医療センター、札幌医科大学附属病院、がん研有明病院、名古屋市立大学病院、九州大学病院、熊本大学病院

7医療機関、16例登録
業績への影響

2026年3月期業績への影響は現時点ではない。今後開示すべき事項が生じた場合は適時開示する。

会社は契約金額・提供価格には触れていません。

出典(会社が根拠として挙げた資料)

Cancer 2022:128;3516、JCOG1605、2025年11月11日当社ニュース、2025年12月1日付『Nature(Digital edition)への当社に関連する記事掲載のお知らせ』

発表された内容
項目内容
対象製品・サービス名RS5614、パクリタキセルとRS5614の併用療法
相手先国立大学法人東北大学、自治医科大学附属さいたま医療センター、札幌医科大学附属病院、がん研有明病院、名古屋市立大学病院、九州大学病院、熊本大学病院
相手先の概要東北大学病院、自治医科大学附属さいたま医療センター、札幌医科大学附属病院、がん研有明病院、名古屋市立大学病院、九州大学病院、熊本大学病院の7医療機関。治験調整医師は東北大学病院皮膚科の藤村卓准教授。その他の所在地・資本金・設立年等は非開示。
当社との関係医師主導治験を共同で実施する医療機関。資本関係・人的関係は非開示。
提供開始日2023年10月より治験開始(実績)
適用分野1次治療無効・根治切除不能の皮膚血管肉腫患者に対する治療
拠点所在地東北大学病院、自治医科大学附属さいたま医療センター、札幌医科大学附属病院、がん研有明病院、名古屋市立大学病院、九州大学病院、熊本大学病院
拠点の規模7医療機関、16例登録
定量的な効果完全奏効率6.67%、PFS4.0か月、OS20.8か月、15例中13例(86.7%)で病勢安定、Grade 3以上の有害事象5例(31.25%)
利用実績本治験への患者登録は16例(登録完了実績)。有効性評価は15例、安全性評価は16例。
業績への影響2026年3月期業績への影響は現時点ではない。今後開示すべき事項が生じた場合は適時開示する。
出典Cancer 2022:128;3516、JCOG1605、2025年11月11日当社ニュース、2025年12月1日付『Nature(Digital edition)への当社に関連する記事掲載のお知らせ』
この書類が述べていない項目(6件)
契約金額提供価格契約締結日受賞名・認証名授与・認証機関登録番号・有効期限

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

パクリタキセル無効の皮膚血管肉腫に対する新たな治療選択肢の開発を目的としており、PAI-1阻害薬RS5614の併用によりパクリタキセルの治療効果が増強される可能性が示唆されたため。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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