読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
94
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年４月１日～2026年６月30日非連結（個別）日本基準売上高92百万円前年比 0.0%進捗 8.9%
営業利益-245百万円
経常利益-228百万円
純利益（親会社株主帰属）-228百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△6.55円
期末の財政状態
総資産5,392百万円
うち純資産 3,217 百万円自己資本比率 59.5%前期末比 +5.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,038百万円（前年比 +221.0%）
営業利益-696百万円
経常利益-625百万円
純利益-628百万円
業績予想の修正修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は前年同期と同水準。営業損失は、製造委託先の変更に伴う生産移管関連費用96百万円を一時計上したことなどによる販売費及び一般管理費の増加で拡大。経常損失は、AMED研究開発支援事業の収入など29百万円を計上した一方、資金調達関連費用10百万円を計上したことなどによる。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第三者割当による新株式及び新株予約権の発行。2026年８月31日を払込期日・割当日とする第３回第三者割当を決議し、新株式1,000,000株及び新株予約権10,500個を発行する予定。
減価償却費7,063千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数36,034,100
期末自己株式数16,107
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年４月１日～2026年６月30日 |
| 売上高 | 92百万円（前年比 0.0%） |
| 営業利益 | -245百万円 |
| 経常利益 | -228百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -228百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △6.55円 |
| 自己資本比率 | 当期末 59.5 / 前期末 54.1 |
| 総資産 | 5,392百万円 |
| 純資産 | 3,217百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,038百万円（前年比 +221.0%） / 営業利益 -696百万円 / 経常利益 -625百万円 / 純利益 -628百万円 |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 7,063千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第三者割当による新株式及び新株予約権の発行。2026年８月31日を払込期日・割当日とする第３回第三者割当を決議し、新株式1,000,000株及び新株予約権10,500個を発行する予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 36,034,100 |
| 期末自己株式数 | 16,107 |
| 業績の増減要因 | 売上高は前年同期と同水準。営業損失は、製造委託先の変更に伴う生産移管関連費用96百万円を一時計上したことなどによる販売費及び一般管理費の増加で拡大。経常損失は、AMED研究開発支援事業の収入など29百万円を計上した一方、資金調達関連費用10百万円を計上したことなどによる。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製造委託先の変更に伴う生産移管関連費用96百万円を一時的に計上したことなどにより、販売費及び一般管理費が増加しました。経常損失については、AMEDの研究開発支援事業への採択に伴う収入など29百万円を計上した一方、資金調達関連費用10百万円を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。