モダリス（4883）・リスク顕在化直近の発生事実（2026-05-13）では「実績引用」
米ドル建研究開発に伴う為替変動リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-05-13。
6記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動による損益・純資産への複合影響139社が書いているテーマ・逆風118社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている139社のうち14社を表示しています。上の文は139社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-13実績引用発生事実
「当連結会計年度において、外国為替相場の変動に伴い、為替差益 14 百万円を計上いたしました。これは、主に当社グループで保有する外貨建資産・負債に対し発⽣したものであり、今後の為替相場の状況によりこの⾦額は変動いたします。」
外国為替相場の変動による影響が、外貨建資産・負債に係る為替差益14百万円として実績計上された。為替相場の状況により金額が変動するとの説明も付されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 35,934」
2025年上期に為替差損35,934千円を計上し、為替換算調整勘定も12,728千円減少した。為替変動による支出・財務面への影響が実績として現れている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また当社の場合、円安の進行などもあり、人件費をはじめとした費用高騰の形で支出サイドにインパクトを与えております。」
円安や米国雇用環境による人件費等の費用高騰、米ドル建研究開発費の円換算による業績影響を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方で、円安の進行、景気の改善に伴う米国雇用の逼迫状況は、人件費をはじめとした費用高騰の形で当社の支出サイドにもインパクトを与えております。」
円安の進行と米国雇用の逼迫による人件費等の費用高騰が、引き続き支出面に影響していると説明している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方で、円安の進行、景気の改善に伴う米国雇用の逼迫状況は、人件費をはじめとした費用高騰の形で当社の支出サイドにもインパクトを与えております。」
円安の進行と米国雇用の逼迫により、人件費をはじめとする費用高騰が支出面に影響していると説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「大幅な為替相場の変動があった場合には、当社グループの業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
米国子会社を中心に研究開発を行い、米ドルで作成された財務諸表を円換算するため、為替変動が業績・財政状態に影響する可能性を記載している。