セルソース（4880）・リスク悪化
EC広告の効果不足・規制対応コスト
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2021。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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EC広告効果不足と規制対応コストによる収益圧迫1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021悪化有価証券報告書
「広告宣伝費を抑制していたことから、売上は減少となりましたが、一部中国向け越境ＥＣをはじめとし各種施策をとり進めております。」
化粧品販売その他の売上高は134,900千円となり、前期比21.2％減少した。広告宣伝費抑制下で売上減少が記載され、販売施策は継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これら販売戦略変更に伴う明確な成果は当事業年度においては具現化いたしませんでした。」
EC広告環境の変化を受けた広告手法・価格戦略の転換、店舗・越境EC強化を継続したが、通期でも明確な成果は具現化しなかった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、本報告セグメントの当第３四半期累計期間の売上高は129,105千円（前年同期比63.0％減）、セグメント損失は19,524千円（前年同期は66,864千円の利益）となりました。」
ＥＣ広告環境の変化を受けた販売戦略変更が続く中、コンシューマー事業の売上高が前年同期比63.0％減少し、前年同期の利益からセグメント損失へ悪化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「コンシューマー事業では、化粧品等のＥＣ広告環境の変化を受け前事業年度後半から自社Webサイトでの広告出稿手法や価格戦略の大幅な転換を図るとともに、大手ドラッグストア「トモズ」等店舗での販売強化も段階的に進めておりますが、これら販売戦略変更に伴う成果の具現化は当事業年度の第２四半期以降を見込んでおります。」
ＥＣ広告環境の変化が実際に生じ、広告出稿手法や価格戦略の転換、店舗販売強化を促す要因として記載された。広告施策の成果はまだ第２四半期以降に見込まれている。 - FY2019初出有価証券報告書
「広告宣伝による販売数の増加が期待した水準に満たない場合や、売上高増加の時期が想定より時間を要する場合、又は広告に関する規制強化等への対応等に時間や費用などを要する場合には」
アフィリエイト広告、リスティング広告等の効果と規制対応を収益変動要因としている。