エン（4849）・事実オフィス解約に伴う固定資産減損を追加計上直近の決算（2026-05-14）では「顕在化」
事業方針転換に伴う使用停止資産の減損損失
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-05-14。直近の記載は2026-05-14。
3記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
使用方法変更等による固定資産減損2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
エンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-14顕在化決算
「国内採用サービスの一部の資産グループについては、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失（386百万円）として特別損失に計上しております。」
国内採用サービスの一部資産について、営業損益の継続的なマイナスを理由とする減損損失が計上されている。 - FY2021-Q2オフィス解約に伴う固定資産減損を追加計上有価証券報告書
「経常利益の減少及び第１四半期連結会計期間において連結子会社JapanWorkに係るのれんの減損を反映したこと、当第２四半期連結会計期間においてオフィスの解約の決定に伴う建物等の固定資産の減損損失を計上したこと、非上場株式の投資有価証券評価損を計上したこと等から、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比62.3％減の1,549百万円となりました。」
事業方針転換に伴う使用停止資産の減損に加え、第2四半期にはオフィス解約の決定に伴う建物等の固定資産減損損失を計上した。 - FY2019初出有価証券報告書
「一部事業方針の転換に伴い、使用しなくなる資産について減損損失を認識しております。」
採用事業の建物附属設備、器具及び備品、ソフトウエアについて合計65百万円の減損損失を計上した。