インテリジェント ウェイブ（4847）・リスク悪化
破壊的技術革新による既存技術置換リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新技術・低価格サービスによる決済事業の陳腐化4社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
インテリジェント ウェイブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、生成AI等の技術の普及により、ソフトウェア開発手法や顧客ニーズが大きく変化した場合、当社がこれらの変化に適切に対応できないことにより、競争力の低下や事業機会の逸失が生じる可能性があります。」
破壊的技術革新による既存技術置換リスクについて、生成AIによる開発手法・顧客ニーズの変化と、対応できない場合の競争力低下・事業機会逸失を具体化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「この結果、当社が強みを持つFEPシステムの市場でシェアを喪失することになれば、長期的に当社の業績が悪化する等の悪影響が生じる可能性があります。」
破壊的技術革新による既存技術置換リスクについて、従来の事業体系への影響に加え、FEPシステム市場でのシェア喪失と長期業績悪化という具体的な帰結を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来、いわゆる破壊的な技術革新によって、決済業務を支える社会インフラとしてのネットワークで利用される既存の技術体系が完全に置換えられる等の事態が惹起した場合は、当社の事業体系や業績に大きな影響が及ぶ可能性があります。」
破壊的技術革新による決済ネットワークの既存技術体系の置換リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来、いわゆる破壊的な技術革新によって、決済業務を支える社会インフラとしてのネットワークで利用される既存の技術体系が完全に置換えられる等の事態が惹起した場合は、当社の事業体系や業績に大きな影響が及ぶ可能性があります。」
破壊的技術革新による決済ネットワークの既存技術体系の置換リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来、いわゆる破壊的な技術革新によって、決済業務を支える社会インフラとしてのネットワークで利用される既存の技術体系が完全に置換えられる等の事態が惹起した場合は、当社の事業体系や業績に大きな影響が及ぶ可能性があります。」
決済ネットワークの既存技術体系が破壊的技術革新によって完全に置き換えられる可能性を、新たな事業リスクとして記載した。