人員不足と営業員の戦力化遅延
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。113社中37社が悪化側に。
- 2026-08-14悪化決算説明資料
「1Q 退職率 4.3%（前年 3.7%）。」
人材確保・定着に関するリスクについて、四半期退職率が前年の3.7％から4.3％へ上昇した実績を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、コンサルティング事業及びテクノロジーソリューション事業が属する業界における人材の争奪により、優秀なコンサルタント人材及びITエンジニア人材の採用及び育成が計画どおりに進まない場合や、優秀なコンサルタント人材及びITエンジニア人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
コンサルタント及びITエンジニアの採用・育成・流出による事業拡大制約のリスクを、両事業に共通する主要リスクとして継続している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「コンサルティング業界における人材の争奪により、優秀な人材の採用・確保及び育成が計画通りに進まない場合や、優秀な人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のメディア・IT技術者の人員不足リスクに加え、コンサルティング業界の人材争奪、採用・育成遅延、優秀人材の流出による競争力低下や事業拡大制約を明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また当社テクノロジー事業はITエンジニア等の技術者を雇用・育成し、派遣することで収益を上げております。日本国内において、これらの技術者は慢性的に不足している状態であり、当社テクノロジー事業における技術者採用が困難を極めた場合、採用費の増大や収益機会の逸失により、当社の業績が悪化する可能性があります。」
従来のメディア事業における人員不足リスクに加え、テクノロジー事業のIT技術者不足、採用困難、採用費増大及び収益機会逸失を新たに示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大幅な人員不足が生じた場合及び営業員の戦力化が遅れた場合には、上記営業活動遂行が困難となり、当該地域における収益が悪化する可能性があります。」
人員不足・営業員の戦力化遅延による地域収益悪化リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大幅な人員不足が生じた場合及び営業員の戦力化が遅れた場合には、上記営業活動遂行が困難となり、当該地域における収益が悪化する可能性があります。」
人員不足や営業員の戦力化遅延による地域収益悪化リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大幅な人員不足が生じた場合及び営業員の戦力化が遅れた場合には、上記営業活動遂行が困難となり、当該地域における収益が悪化する可能性があります。」
人員不足や営業員の戦力化遅延による地域収益悪化リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は発行エリア規模に応じた人員の配置を行っておりますが、大幅な人員不足が生じた場合及び営業員の戦力化が遅れた場合には、上記営業活動遂行が困難となり、当該地域における収益が悪化する可能性があります。」
発行地域の営業活動について、人員不足または営業員の戦力化遅延による収益悪化可能性を挙げている。