スマートフォン普及とIoT市場の拡大
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026モダナイゼーション・生成AI導入を事業環境に追加有価証券報告書
「このような経済情勢の下、当社グループに関連するITサービス業界は、企業における人手不足解消・競争力強化を目的としたモダナイゼーション（注１）への対応や生成AIの導入、業務効率化及び生産性向上に向けたDX（注２）の推進等により、堅調に拡大しております。」
従来のDX・生成AI等の需要認識に加え、人手不足解消・競争力強化を目的とするモダナイゼーションへの対応を事業環境として明示した。 - 2026-07-14その他決算説明資料
「2029年に7兆円弱まで拡大すると見込まれている国内AI市場。」
事業環境として、国内AI市場の2029年までの拡大見通しを定量的に示した。 - FY2026-H1生成AI等のデジタル技術導入を更新有価証券報告書
「企業による競争力強化を目的とした生成AI等の新たなデジタル技術の積極的な導入や業務効率化及び生産性向上に向けたDX（注１）の推進を背景としたIT投資意欲が依然として高い水準を維持しており、堅調に推移しております。」
生成AI等の新たなデジタル技術の導入、DX推進、業務効率化・生産性向上をITサービス需要の背景として明示した。 - FY2025生成AI・顧客体験需要と新たな景気下振れ要因を追加有価証券報告書
「当社グループに関連するITサービス業界は、デジタルを活用した業務効率化の他、カスタマーエクスペリエンス提供を目的としたニーズの高まりを背景に、生成ＡＩ等最新テクノロジーの活用促進、企業のDX投資等により堅調に拡大しております。」
ITサービス市場の機会として、カスタマーエクスペリエンス提供、生成AI等の最新技術活用、DX投資を明示した。 - FY2025-H1中間期の経済・ITサービス環境を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の高まりにより、景気は緩やかに回復傾向となる一方で、資源・エネルギー価格の高騰、円安による物価高、海外の情勢不安などから、依然として先行き不透明な状況が続いております。 このような経済情勢の下、当社グループに関連するITサービス業界は、高度なデジタル化・ネットワーク化に伴うニーズの高まりを背景に、モバイルコンテンツ関連市場の継続的な成長と企業のDX（注１）推進に伴う活発なIT投資等により堅調に拡大しております。」
雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の高まりを認識する一方、資源・エネルギー価格、円安による物価高、海外情勢不安を先行き不透明要因として明示した。ITサービス業界は、モバイルコンテンツ市場の成長と企業のDX推進に伴うIT投資により堅調に拡大していると記載している。 - FY2024通期の経済・ITサービス環境を更新有価証券報告書
「このような経済情勢の下、当社グループに関連するITサービス業界は、高度なデジタル化・ネットワーク化に伴うニーズの高まりを背景に、モバイルコンテンツ関連市場の継続的な成長と企業のDX（注１）推進に伴う活発なIT投資等により堅調に拡大しております。」
モバイルコンテンツ関連市場の継続的な成長と、企業のDX推進に伴う活発なIT投資によるITサービス業界の堅調な拡大を通期の事業環境として記載した。 - FY2024-Q2行動制限緩和・インバウンド需要回復を明示有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行で行動制限が緩和される中、経済活動の正常化促進やインバウンド需要の回復等により、企業収益や個人消費行動に持ち直しが見られました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行後の行動制限緩和、経済活動の正常化促進、インバウンド需要の回復を事業環境として追加的に明示した。 - FY2024-Q1サステナビリティを背景とするDX需要を追加明示有価証券報告書
「当社グループに関連するITサービス業界を取り巻く環境は、高度なデジタル化・ネットワーク化によるモバイルコンテンツ関連市場の成長、サステナビリティの重要性を追い風としたDX（注１）推進に伴う企業の活発なIT投資等により堅調に拡大しております。」
従来のDX、AI、IoT等の需要認識に加え、高度なデジタル化・ネットワーク化によるモバイルコンテンツ市場の成長と、サステナビリティを背景とする企業の活発なIT投資を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、ウクライナ情勢の長期化や原材料価格の高騰による物価上昇等、不透明な状況が続いているものの、働き方改革及び在宅勤務（テレワーク）の浸透並びに業務プロセスの効率化等のDX（注１）の推進によりITサービスの需要は堅調に拡大しております。」
新型コロナウイルス感染症、ウクライナ情勢の長期化、原材料価格高騰・物価上昇による不透明感を認識する一方、DX推進によるITサービス需要の堅調な拡大を継続して記載している。 - FY2023-Q1ウクライナ情勢・物価上昇を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、ウクライナ情勢の長期化や原材料価格の高騰による物価上昇等、不透明な状況が続いているものの、働き方改革及び在宅勤務（テレワーク）の浸透並びに業務プロセスの効率化等のDX（注１）の推進によりITサービスの需要は堅調に拡大しております。」
新型コロナウイルス感染症の継続に加え、ウクライナ情勢の長期化、原材料価格高騰による物価上昇を事業環境の不透明要因として明示する一方、DX推進によるITサービス需要の堅調な拡大を記載した。 - FY2022非接触型サービス・DX加速を追加明示有価証券報告書
「非接触型サービスの創出・需要拡大・生活様式の変化、企業におけるコスト削減・事業効率化等、社会におけるDX（注１）が一層加速していくことが予想されます。」
従来のIoT・AI・RPA・テレワーク等の事業環境認識に加え、非接触型サービスの需要拡大、生活様式の変化、企業のコスト削減・事業効率化を背景とする社会全体のDX加速を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴うサプライチェーンの停滞による各種商材の減産等、今後の不確実性の高まりから経済の下振れ懸念はあるものの、働き方改革及び在宅勤務（テレワーク）の浸透並びに業務プロセスの効率化等のDX（注１）の推進によりITサービスの需要は堅調に拡大しております。」
サプライチェーン停滞や経済下振れ懸念を認識する一方、テレワークとDX推進を背景にITサービス需要が堅調に拡大しているとの事業環境認識を継続している。 - FY2022-Q1サプライチェーン停滞とDX需要を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴うサプライチェーンの停滞による各種商材の減産等、今後の不確実性の高まりから経済の下振れ懸念はあるものの、働き方改革及び在宅勤務（テレワーク）の浸透並びに業務プロセスの効率化等のDX（注１）の推進によりITサービスの需要は堅調に拡大しております。」
サプライチェーン停滞による商材減産と経済下振れ懸念を新たに示す一方、テレワークやDX推進を背景にITサービス需要は堅調に拡大していると記載した。 - FY2021DX加速とテレワーク定着を明示有価証券報告書
「働き方改革や新型コロナウイルス感染症の感染防止対策としての在宅勤務（テレワーク）の浸透や業務プロセスの効率化等のDXの推進によりIT需要は堅調に推移しているものの、今後の不確実性の高い景況感を背景に投資判断に慎重さがみられております。」
従来のIoT・AI・RPA等の需要拡大に加え、テレワークの浸透とDX推進をIT需要の構造変化として明示した。 - FY2021-Q3社会のDX化を追加明示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による投資計画の見直し・抑制等、企業動向に一部影響が出ておりますが、ビジネスの成長を目的としたIoT（注１）やAI（注２）等の活用拡大、企業の生産性向上に向けた業務プロセスの効率化、自動化等のRPA（注３）への投資等、社会のDX（注４）化へ向けたIT需要は引き続き拡大傾向にあります。」
従来のIoT・AI・RPA等の需要拡大に加え、社会のDX化に向けたIT需要の拡大を明示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、ビジネスの成長を目的としたIoT（注１）やAI（注２）等の活用拡大、企業の生産性向上に向けた業務プロセスの効率化、自動化等のRPA（注３）への投資意欲はあるものの、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による投資計画の見直し・抑制等、企業動向に一部影響が出ております。」
IoT・AI・RPAへの投資意欲を認識する一方、新型コロナウイルス感染症による投資計画の見直し・抑制を引き続き記載している。 - FY2021-Q1新型コロナウイルス感染症による投資計画への影響を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、ビジネスの成長を目的としたIoT（注１）やAI（注２）等の活用拡大、企業の生産性向上に向けた業務プロセスの効率化、自動化等のRPA（注３）への投資意欲はあるものの、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による投資計画の見直し・抑制など、企業動向に一部影響が出ております。」
IoT・AI・RPAへの投資意欲を引き続き認識する一方、新型コロナウイルス感染症により企業の投資計画の見直し・抑制が生じていると記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンやタブレット等によるクラウドサービスの更なる浸透とともに、IoT（注１）やAI（注２）等のビジネスへの活用拡大や、企業の業務効率化に向けたRPA（注３）の普及等、今後も好調に推移していくことが予想されます。」
クラウドサービスの更なる浸透、IoT・AIのビジネス活用拡大、RPA普及をITサービス市場の事業環境として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンやタブレット等によるクラウドサービスの更なる浸透とともに、IoT（注１）やAI（注２）等のビジネスへの活用拡大や、企業の業務効率化に向けたRPA（注３）の普及等、今後も好調に推移していくことが予想されます。」
クラウドサービスの更なる浸透、IoT・AIのビジネス活用拡大、RPA普及をITサービス市場の事業環境として継続している。 - FY2020-Q1クラウド浸透・IoT/AI活用・RPA普及を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンやタブレット等によるクラウドサービスの更なる浸透とともに、IoT（注１）やAI（注２）等のビジネスへの活用拡大や、企業の業務効率化に向けたRPA（注３）の普及等、今後も好調に推移していくことが予想されます。」
従来のスマートフォン・クラウド・IoT・AI等の事業環境に、クラウドの更なる浸透、IoT・AIのビジネス活用拡大、RPA普及を更新して記載した。 - FY2019RPA・キャッシュレス決済を追加明示有価証券報告書
「当社の主要市場である移動体通信業界では、第５世代移動通信システム（５Ｇ）の開始によるIoT（注１）、AI（注２）、RPA（注３）、自動運転等への活用が期待される他、キャッシュレス決済の深耕など社会インフラは大きく進化し、利便性が向上することが予想されます。」
従来のスマートフォン、IoT、AI、自動運転等に加え、RPAとキャッシュレス決済を市場環境・社会インフラの変化として明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンの高機能化、通信インフラの高度化などを背景に、スマートフォンやクラウドを活用したサービスやシステムの需要が拡大しております。また、IoT（注１）、人工知能（AI）、自動運転などITによる新たな社会基盤構築へのニーズが高まっており、同環境は今後も更に大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォン・クラウド需要の拡大と、IoT、AI、自動運転による新たな社会基盤構築ニーズの高まりを引き続き事業環境として記載している。 - FY2019-Q2事業環境の記載を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンの高機能化、通信インフラの高度化などを背景に、スマートフォンやクラウドを活用したサービスやシステムの需要が拡大しております。また、IoT（注１）、人工知能（AI）、自動運転などITによる新たな社会基盤構築へのニーズが高まっており、同環境は今後も更に大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォン・クラウド需要の拡大と、IoT、AI、自動運転による社会基盤構築ニーズの高まりを事業環境として更新した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンの高性能化、通信インフラ環境の発達などを背景に、スマートフォンやクラウドを活用したサービスやシステムの需要が拡大しております。また、新たな社会基盤構築へのニーズが高まっており、同環境は今後も大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォンおよびクラウドを活用したサービス・システム需要の拡大と、新たな社会基盤構築ニーズを引き続き事業環境として記載している。 - FY20185Gを追加明示有価証券報告書
「第５世代移動通信システム（５Ｇ）の開始による「IoT（Internet of Things）」市場の進展、クラウドサービスの浸透など社会インフラは大きく進化し、利便性が向上することが予想されます。」
従来のスマートフォン、IoT、クラウド等の市場機会に加え、5G開始によるIoT市場の進展を社会インフラの変化として追加明示した。 - FY2018-Q3クラウド需要を追加明示有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるITサービス業界を取り巻く環境は、スマートフォンの高性能化、通信インフラ環境の発達などを背景に、スマートフォンやクラウドを活用したサービスやシステムの需要が拡大しております。また、新たな社会基盤構築へのニーズが高まっており、同環境は今後も大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォンとIoTを中心とした従来の市場機会に加え、クラウドを活用したサービス・システム需要の拡大を明示した。 - FY2018-Q1新たなIT市場領域を追加有価証券報告書
「また、IoT（注１）、ブロックチェーン（注２）、人工知能（AI）、自動運転などITによる新たな社会基盤構築へのニーズが高まっており、同環境は今後も大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォンやIoTに加え、ブロックチェーン、人工知能、自動運転を新たな社会基盤構築の需要領域として記載した。 - FY2017市場データを更新有価証券報告書
「iPhoneやAndroid端末等のスマートフォンの普及が一般化し、世帯あたりの普及率が69.7％（平成29年３月、注１）まで成長しております。」
スマートフォン世帯普及率が前回の67.4％から69.7％へ更新され、基準時点も平成29年3月となった。 - FY2017-Q2市場データの基準時点更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるモバイルコンテンツを取り巻く環境は、iPhoneやAndroid端末等のスマートフォンの普及が一般化し、世帯あたりの普及率が67.4％（平成28年３月、注１）まで成長しております。また、モバイルコンテンツ市場は1兆5,632億円、モバイルコマース市場は２兆8,596億円（平成27年、注２）まで成長している状況にあり、今後も同環境は大きく発展していくことが予想されます。」
市場規模と普及率の数値は前回と同じだが、スマートフォン普及率の基準時点が平成28年3月に更新され、「普及が一般化」と表現された。 - FY2017-Q1市場データを更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるモバイルコンテンツを取り巻く環境は、iPhoneやAndroid端末等のスマートフォンの普及が本格化し、世帯あたりの普及率が67.4％（平成27年３月、注１）まで拡大しております。また、モバイルコンテンツ市場は1兆5,632億円、モバイルコマース市場は２兆8,596億円（平成27年、注２）まで成長している状況にあり、今後も同環境は大きく発展していくことが予想されます。」
スマートフォン世帯普及率67.4％、モバイルコンテンツ市場1兆5,632億円、モバイルコマース市場2兆8,596億円を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「移動体通信業界におけるスマートフォンの普及は、単なるフィーチャーフォンからの移行に留まらず、近い将来に到来が見込まれる「IoT（Internet of Things）」市場においても、スマートフォンやタブレット端末等のスマートデバイスが重要な役割を担うことが期待されております。」
スマートフォンを既存市場とIoT市場の双方に関わる構造的な事業機会として記載している。