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日本エンタープライズ(4829)・目標再掲

コンテンツサービス事業とソリューション事業の領域拡大

FY2016に初出。23回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-04-09。

23記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – 2026-04-092016: 12017: 220172018: 220182019: 420192020: 320202021: 420212022: 220222023: 220232024: 020242025: 120252026: 2
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-04-09再掲決算

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、クリエーション事業(コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス等)及びソリューション事業(システム開発サービス、業務支援サービス、その他サービス)を推進し、事業規模の拡大及び収益の向上に努めてまいりました。」

    両事業領域を通じた事業規模・収益拡大の方向性を再確認した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、クリエーション事業(コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス等)及びソリューション事業(システム開発サービス、業務支援サービス、その他サービス)を推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業とソリューション事業の両領域を推進し、事業規模・収益を拡大する方向性を継続している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「経営方針」に基づき、「クリエーション事業」及び「ソリューション事業」の両事業において、便利でお喜びいただける多種多様なサービスを創出・提供することで、社会全体のお役に立つことを目指しております。」

    クリエーション事業とソリューション事業の両領域で多様なサービスを創出・提供する方向性を継続している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループといたしましては、クリエーション事業(コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス等)及びソリューション事業(システム開発サービス、業務支援サービス、その他サービス)を推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業およびソリューション事業の両領域を通じた事業規模・収益拡大の方向性を継続している。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、クリエーション事業(コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス等)及びソリューション事業(システム開発・運用サービス)を推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業およびソリューション事業の両領域を通じた事業規模・収益拡大の方向性を継続している。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループといたしましては、クリエーション事業(コンテンツサービス、ビジネスサポートサービス等)及びソリューション事業(システム開発・運用サービス)を推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業とソリューション事業の両領域を推進し、事業規模・収益を拡大する方向性を継続している。
  7. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、キッティング支援、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)、業務支援等のサービスを推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業およびソリューション事業にまたがる幅広いサービス領域の推進を継続している。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、キッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)、業務支援などのサービスを推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    クリエーション事業およびソリューション事業にまたがる幅広いサービス領域の推進を継続している。
  9. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループは、「経営方針」に基づき、「クリエーション事業」及び「ソリューション事業」の両事業において、便利でお喜びいただける多種多様なサービスを創出・提供することで、社会全体のお役に立つことを目指しております。」

    クリエーション事業とソリューション事業の両領域で多様なサービスを創出・提供し、事業領域を拡大する方向性を継続している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)、業務支援等のサービスを推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービス、法人向けソリューション、業務支援等の幅広い事業領域の推進を継続している。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)、業務支援等のサービスを推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービス、法人向けソリューション、業務支援等の幅広い事業領域の推進を継続している。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)、業務支援などのサービスを推進し、事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービス、法人向けソリューション、業務支援など幅広い事業領域の推進を継続している。
  13. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広い事業領域の推進を継続している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広い事業領域の推進を継続している。
  15. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、クラウド、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広い事業領域の推進を継続している。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「「クリエーション事業」におきましては、自社で保有する権利や資産を活用するサービスを一般消費者向け及び法人向けに拡大してまいります。「ソリューション事業」におきましては、クリエーション事業で培ったノウハウを活かした受託開発等のITソリューションサービスの拡大を図ってまいります。」

    クリエーション事業とソリューション事業の双方を、消費者・法人向けサービスおよび受託開発を通じて拡大する方針を継続している。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広い事業領域の推進を継続している。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「これらの状況において、当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広いサービス領域の推進を継続している。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループといたしましては、コンシューマ向けスマートフォンアプリ、システム開発、デバッグ、業務効率化アプリ、モバイルキッティング、音声ソリューション、電子商取引(eコマース)などのサービスを推進し、グループの事業規模及び収益拡大に努めてまいりました。」

    コンシューマ向けサービスと法人・業務向けソリューションを含む幅広いサービス領域の推進を継続している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「「クリエーション事業」におきましては、自社で保有する権利や資産を活用するサービスを一般消費者向け及び法人向けに拡大してまいります。 「ソリューション事業」におきましては、クリエーション事業で培ったノウハウを活かした受託開発等のITソリューションサービスの拡大を図ってまいります。」

    クリエーション事業とソリューション事業の双方を、消費者・法人向けサービスおよび受託開発を通じて拡大する方針を継続している。
  21. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「近年のIT社会の発展に伴い、当社グループのビジネスモデルは変化し、事業領域は大幅に広がっております。こうしたグループ経営環境の変化を鑑み、より適切な経営情報の開示を行なうため、当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来からの「コンテンツサービス事業」と「ソリューション事業」の2事業から、「クリエーション事業」と「ソリューション事業」の2事業に変更しております。」

    前期に予定していた報告セグメントの変更が、当第1四半期連結会計期間から実施された。
  22. FY2017再定義有価証券報告書

    「現在、近年のIT社会の発展に伴い、「IoT」「EC」「VR」「AR」「再生エネルギー」「HEMS」「ロボット」「ドローン」といったキーワードを軸に当社グループのビジネスモデルは変化し、事業領域は大幅に広がっております。こうしたグループ経営環境の変化を鑑み、より適切な経営情報の開示を行うため、次期以降の報告セグメントを「クリエーション事業」と「ソリューション事業」へ変更することといたしました。」

    従来のコンテンツサービス事業を含む事業領域の拡大を、クリエーション事業とソリューション事業の報告セグメントへ組み替えて表現している。
  23. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、今後さらに拡大が見込まれるスマートフォンを中心に、「コンテンツサービス事業」と「ソリューション事業」の事業領域の拡大を図ってまいります。」

    両セグメントを中心とした事業領域の拡大を明示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
日本エンタープライズの次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-09の決算で、「再掲」でした。
報道
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