ビジネスエンジニアリング（4828）・施策引き上げ
働き方改革への対応
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人事制度・働き方改革による組織基盤強化41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022引き上げ有価証券報告書
「人材育成・人材確保、働き方改革、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、コーポレート・ガバナンスの継続的な改善、事業継続活動の強化。」
従来の働き方改革への対応に加え、人材確保、ダイバーシティ＆インクルージョン、事業継続活動まで取り組みの範囲が広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「強固な事業基盤の確立に向け、事業環境に対応した人材育成、柔軟な働き方への取り組みなどの「働き方改革」への対応を推進するとともに、コーポレート・ガバナンスの継続的な改善に取り組んで参ります。」
「働き方改革」への対応が、柔軟な働き方への取り組みとして具体化して継続している。数値目標や期限は示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「強固な事業基盤の確立に向け、事業環境に対応した人材育成、「働き方改革」への対応およびコーポレート・ガバナンスの継続的な改善に取り組んで参ります。」
「働き方改革」への対応を、強固な事業基盤の確立に向けた施策として初めて明記している。具体的な施策、数値、期限は示されていない。