新型コロナウイルス感染症による事業・経済影響
FY2020-Q3に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024削除有価証券報告書当年度の事業環境及び事業等のリスクでは、新型コロナウイルス感染症による事業・経済影響を独立したリスクとして記載していない。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。なお、重要事象等は存在しておりません。」
新型コロナウイルス感染症による事業・経済影響リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客のソフトウェア関連設備投資が緩やかに増加する一方、新型コロナウイルス感染症の事業影響を引き続き注視する認識を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客のソフトウェア関連設備投資が緩やかに増加する一方、新型コロナウイルス感染症の事業影響を引き続き注視する認識を示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症や世界情勢が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客のソフトウェア関連設備投資が緩やかに増加する一方、新型コロナウイルス感染症及び世界情勢の事業影響を引き続き注視する認識を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症や世界情勢が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客投資は緩やかに増加しているとしつつ、新型コロナウイルス感染症及び世界情勢の事業影響を引き続き注視している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症やウクライナ情勢が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客の設備投資が緩やかに増加する一方、新型コロナウイルス感染症の影響を引き続き注視し、ウクライナ情勢の影響も併記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
顧客投資は緩やかに増加しているとしつつ、新型コロナウイルス感染症の事業影響を引き続き注視している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は緩やかに増加しており、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について注視しつつ、中期経営計画に基づき今後の成長に向けた積極的な投資を行ってまいります。」
感染症が事業に及ぼす影響を引き続き注視する認識を示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結業績におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大による一部顧客のシステム投資計画の変更に伴い、主に金融分野や組込み分野で案件が中止または延期となったこと等により、売上高は20,392百万円（前期比1.4％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が顧客の投資計画変更、案件の中止・延期、通期減収として実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資は弱含んでおり、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について、より一層注視していくとともに状況に応じた適切な対策を講じていく必要があると認識しております。」
感染症の影響が継続するなか、顧客の設備投資が弱含み、案件中止・延期を通じて当第3四半期累計の減収・減益要因となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による一部顧客のシステム投資計画の変更に伴い、主に組込み分野や金融分野で案件が中止または延期となったこと等により、売上高は9,873百万円(前年同期比1.4％減)となりました。」
新型コロナウイルス感染症による顧客の投資計画変更が案件の中止・延期として実際に発生し、減収要因となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、顧客のソフトウェア関連の設備投資はおおむね横ばいであるものの、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について引き続き注視し、状況に応じた適切な対策を講じていく必要があると認識しております。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響を引き続き注視し、状況に応じた対策が必要との認識を再確認している。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、IT需要の高まりにより顧客のソフトウェア関連の設備投資は引続き堅調でしたが、新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響について、引き続き注視し早期に対策を講じていく必要があると認識しております。」
新型コロナウイルス感染症が事業に及ぼす影響を独立して記載した。業績への影響は当第3四半期累計期間では軽微とする一方、経済の下押しと今後の事業影響を認識している。