読む価値
34軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
5.6
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年７月１日～2024年９月30日連結日本基準売上高6,555百万円前年比 +5.6%進捗 24.3%
営業利益447百万円前年比 +0.2%進捗 21.8%
経常利益455百万円前年比 -1.0%進捗 22.1%
純利益（親会社株主帰属）299百万円前年比 -1.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益5.19円
期末の財政状態
総資産17,917百万円
うち純資産 14,199 百万円自己資本比率 79.2%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高単一セグメントのため記載省略
セグメント別利益単一セグメントのため記載省略
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,000百万円（前年比 +4.9%）
営業利益2,050百万円（前年比 +4.3%）
経常利益2,060百万円（前年比 +3.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,280百万円（前年比 +35.0%）
業績予想の修正無
年間配当予想11円 → 12円（+9.1%）
業績の増減要因
製造分野、情報・通信分野の受注が堅調に推移して売上高が増加した一方、給与水準の引き上げ、労働環境の改善など人的投資の強化および一部案件で想定以上のコストが発生したことにより利益の伸びが抑制された。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年10月30日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は1,250,000株を上限、取得価額は500百万円を上限、取得期間は2024年11月1日から2025年2月25日。
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 該当事項なし
減価償却費35,482千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数66,798,288株
期末自己株式数9,117,054株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年７月１日～2024年９月30日 |
| 売上高 | 6,555百万円（前年比 +5.6%） |
| 営業利益 | 447百万円（前年比 +0.2%） |
| 経常利益 | 455百万円（前年比 -1.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 299百万円（前年比 -1.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 5.19円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.2 / 前期末 78.4 |
| 総資産 | 17,917百万円 |
| 純資産 | 14,199百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 27,000百万円（前年比 +4.9%） / 営業利益 2,050百万円（前年比 +4.3%） / 経常利益 2,060百万円（前年比 +3.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,280百万円（前年比 +35.0%） |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 11円 → 12円（+9.1%） |
| セグメント別売上高 | 単一セグメントのため記載省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメントのため記載省略 |
| 減価償却費 | 35,482千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年10月30日開催の取締役会で自己株式取得を決議。取得株式数は1,250,000株を上限、取得価額は500百万円を上限、取得期間は2024年11月1日から2025年2月25日。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 66,798,288株 |
| 期末自己株式数 | 9,117,054株 |
| 業績の増減要因 | 製造分野、情報・通信分野の受注が堅調に推移して売上高が増加した一方、給与水準の引き上げ、労働環境の改善など人的投資の強化および一部案件で想定以上のコストが発生したことにより利益の伸びが抑制された。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製造分野、情報・通信分野の受注が堅調に推移したため売上高が増加した。利益は、給与水準の引き上げや労働環境の改善など人的投資を強化したこと、一部案件で想定以上のコストが発生したことにより、増収に比べて伸びなかった。自己株式取得は、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策、資本効率の向上および株主還元を目的としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。