電通総研（4812）・施策再掲
フラウンホーファー研究機構との合弁会社「Two Pillars GmbH」の設立
FY2018-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
フラウンホーファー研究機構とのTwo Pillars GmbH合弁設立1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、当社の関連会社であったTwo Pillars GmbHを連結子会社といたしました。」
Two Pillars GmbHの連結子会社化が、当四半期の関係会社構成でも継続して確認された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社の関連会社であったTwo Pillars GmbHを連結子会社といたしました。」
設立後に関連会社として扱われていたTwo Pillars GmbHが、連結子会社へ移行した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「持分法適用会社であるクウジット株式会社、株式会社FINOLAB、株式会社ACSiONの決算日は３月31日、株式会社FAプロダクツの決算日は７月31日であり連結決算日と異なりますが」
Two Pillars GmbHを含む戦略的提携先・関連会社の持分法適用が通期の連結財務諸表に反映された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第２四半期連結会計期間において、当社グループは欧州最大の応用研究機関であるフラウンホーファー研究機構と、モデルベースシステムズエンジニアリング分野で事業展開を行う合弁会社「Two Pillars GmbH」を設立しました。これに伴い、当社の持分法適用関連会社は１社増加し、２社となりました。」
Two Pillars GmbHの設立と持分法適用関連会社数が2社となったことが、事業内容および会計上の注記で再確認された。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「なお、当第２四半期累計期間において、当社グループは欧州最大の応用研究機関であるフラウンホーファー研究機構と、モデルベースシステムズエンジニアリング分野で事業展開を行う合弁会社「Two Pillars GmbH」を設立しました。」
フラウンホーファー研究機構とモデルベースシステムズエンジニアリング分野の合弁会社を設立した。これに伴い、持分法適用関連会社数は1社増加し、2社となった。