電通総研（4812）・施策再定義
4つの自己変革によるVision 2030の実現
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
4つの自己変革によるVision 2030実現4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中期経営計画では、３つの基本方針「企業変革・社会変革起点での価値提供」「ソリューションの強化」「経営基盤の強化」と７つの重点施策に加え」
従来の4つの自己変革・活動方針から、新中期経営計画では「企業変革・社会変革起点での価値提供」「ソリューションの強化」「経営基盤の強化」の3つの基本方針へ整理された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、４つの活動方針「事業領域の拡張」「新しい能力の獲得」「収益モデルの革新」「経営基盤の刷新」のもと、新たな企業ブランドと事業機能を最大限に生かし」
Vision 2030実現に向けた4つの自己変革方針が、最終年度の中期経営計画においても継続して示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当中期経営計画では、４つの活動方針「事業領域の拡張」「新しい能力の獲得」「収益モデルの革新」「経営基盤の刷新」のもと、事業成長の加速と自己変革に取り組んでおります。」
Vision 2030実現に向けた4つの自己変革方針が、目標見直し後も中期経営計画の活動方針として継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「４つの活動方針「事業領域の拡張」「新しい能力の獲得」「収益モデルの革新」「経営基盤の刷新」のもと、事業成長の加速と自己変革を推進しております。」
Vision 2030実現に向けた4つの自己変革方針が、中期経営計画の活動方針として継続して示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その実現に向けての第１歩目となる当中期経営計画では、４つの活動方針「事業領域の拡張」「新しい能力の獲得」「収益モデルの革新」「経営基盤の刷新」のもと」
Vision 2030実現に向けた4つの自己変革の方向性が、新中期経営計画の4つの活動方針として引き続き示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「ありたき姿の実現に向けて、４つの自己変革を推進します。事業領域の拡張（拓くチカラ）新しい能力の獲得（創るチカラ）収益モデルの革新（稼ぐチカラ）経営基盤の刷新（支えるチカラ）」
事業領域、能力、収益モデル、経営基盤の4領域で自己変革を進める長期活動方針が初めて体系化された。