電通総研（4812）・施策再掲
電通デジタルマーケティングテクノロジーセンターの立ち上げ
FY2017に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
電通デジタルとの専門人材センター設立によるデジタルマーケティング提供体制強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「また、マーケティングテクノロジーを統合したサービスの提供や、地方創生/観光/スポーツテックなど、ポスト2020を視野に入れた新たなビジネスの創出に取り組みます。」
デジタルマーケティングの提供体制強化を基礎に、マーケティングテクノロジー統合サービスやスポーツテック等の新規ビジネス創出方針が継続した。 - FY2017初出有価証券報告書
「専門人材約200名からなる「電通デジタルマーケティングテクノロジーセンター」を株式会社電通デジタルとともに立ち上げ、デジタルマーケティング領域のサービス提供体制を強化しました。」
約200名の専門人材からなるセンターを電通デジタルと共同で立ち上げ、デジタルマーケティングの提供体制を強化した。