中長期業績連動型株式報酬制度
FY2021に初出。9回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1役員報酬BIP信託保有株式残高更新有価証券報告書
「当社は役員報酬BIP信託を導入しております。役員報酬BIP信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しており、１株当たり中間純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。（前中間連結会計期間315千株、当中間連結会計期間312千株）」
株式分割後の表示において、役員報酬BIP信託が所有する株式は1株当たり中間純利益の算定上控除する自己株式として扱われ、当中間連結会計期間は312千株となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度においては、監査等委員でない取締役２名に対し、6,816株の株式の交付を行っております。」
中長期業績連動型株式報酬について、監査等委員でない取締役2名への6,816株の交付実績が示された。BIP信託保有株式は105千株となった。 - 2026-02-26再定義株主総会
「報酬構成割合は、年次賞与、株式報酬のそれぞれにおいて業績指標の上限値を達成した場合において、概ね、「固定報酬：年次賞与：中長期業績連動株式報酬＝40%：40％：20%」とする。」
報酬構成割合が、従来の概ね45％：30％：25％から、固定報酬40％、年次賞与40％、中長期業績連動株式報酬20％へ変更された。 - FY2025-H1役員報酬BIP信託保有株式残高更新有価証券報告書
「当社は役員報酬BIP信託を導入しております。役員報酬BIP信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しており、１株当たり中間純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。（前中間連結会計期間89千株、当中間連結会計期間105千株）」
役員報酬BIP信託が所有する株式は、1株当たり中間純利益の算定上控除する自己株式として扱われ、当中間連結会計期間は105千株となった。 - FY2024-H1役員報酬BIP信託保有株式残高更新有価証券報告書
「当社は役員報酬BIP信託を導入しております。役員報酬BIP信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しており、１株当たり中間純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。（前中間連結会計期間94千株、当中間連結会計期間89千株）」
役員報酬BIP信託が所有する株式は、1株当たり中間純利益の算定上控除する自己株式として扱われ、当中間連結会計期間は89千株となった。 - FY2024-Q1役員報酬BIP信託保有株式残高更新有価証券報告書
「当社は役員報酬BIP信託を導入しております。役員報酬BIP信託が所有する当社株式については、四半期連結財務諸表において自己株式として計上しており、１株当たり四半期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。（前第１四半期連結累計期間95千株、当第１四半期連結累計期間91千株）」
役員報酬BIP信託保有株式は、1株当たり利益の算定上控除する自己株式として扱われ、当第1四半期累計期間は91千株となった。 - FY2023-Q2役員報酬BIP信託保有株式残高更新有価証券報告書
「当社は役員報酬BIP信託を導入しております。役員報酬BIP信託が所有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しており、１株当たり四半期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。（前第２四半期連結累計期間96千株、当第２四半期連結累計期間94千株）」
役員報酬BIP信託が所有する株式は、1株当たり利益の算定上控除する自己株式として扱われ、当第2四半期累計期間は94千株とされた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の「１株当たり四半期（当期）純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において役員報酬BIP（Board Incentive Plan）信託が所有する当社株式を、控除する自己株式に含めております。」
中長期業績連動型株式報酬に関連する役員報酬BIP信託の保有株式96千株が、1株当たり利益の算定上の自己株式として継続して扱われた。 - FY2021初出有価証券報告書
「業務執行取締役の報酬は、業績達成に向けた動機付けを考慮し、固定報酬、連結業績に連動する年次賞与および中長期の業績に連動する株式報酬により構成する。」
従来の固定報酬・年次賞与に加え、中期経営計画の業績指標に連動する株式報酬を導入する報酬構成が、2022年度以降の方針として初めて示された。最初の対象期間は2022～2024年度で、ポイント上限19万5,000ポイント、信託拠出上限6億円とされた。