新型コロナウイルス感染症対策本部による対応
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中22社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2025削除有価証券報告書
「大地震や豪雨等の自然災害の発生、重大感染症の流行、社会情勢の変化等の事象が発生した場合は」
新型コロナウイルス感染症対策本部を中心とする固有の対応記載はなくなり、重大感染症を含む一般的な事業継続リスクの記載へ整理された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社代表取締役を本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を中心に、引き続き今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
代表取締役を本部長とする感染症対策本部を中心とした対応が継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社代表取締役を本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を中心に、引き続き今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
代表取締役を本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を中心とした対応が継続して示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年４月に設置した新型コロナウイルス感染症対策本部を中心に、今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
2020年4月に設置した対策本部を中心とする新型コロナウイルス感染症への対応体制が継続して示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、足元では感染症への対策を徹底しつつ、リモートワークの積極的な活用のほか、生産性向上を目的とする業務プロセスの改善やITツールの導入を推進するとともに」
感染症対策、リモートワーク、業務プロセス改善およびITツール導入を通じた対応方針が継続して示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「足元では新型コロナウイルス感染症への対策の徹底とリモートワークの積極的な活用、関連する各種制度の見直し等を継続するとともに」
感染症対策、リモートワーク活用、関連制度の見直しを継続し、当四半期の業績への影響は限定的で円滑な事業継続に取り組んだと説明された。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年４月に当社代表取締役社長を本部長とする新型コロナウイルス感染症対策本部を立ち上げ、感染防止対策および当社グループの業績への影響把握と対応策の検討・推進を行っております。」
対策本部について、衛生管理、検温、情報提供、テレワーク拡充、時差通勤など具体的な感染防止・事業継続施策の実施が示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大について、今後の経過によっては当社グループの事業に深刻な影響を及ぼす可能性があります。2020年4月に設置した対策本部を中心に、今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、2020年4月に設置した対策本部を中心とする体制が継続して示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2020年4月に設置した対策本部を中心に、今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症への対応として、2020年4月に設置した対策本部を中心とする対応体制が継続して示された。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「設置した対策本部を中心に、今後の状況推移を注視しつつ対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大に対し、対策本部を設置し、状況を注視しながら対応する体制が初めて具体的に示された。