読む価値
54定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1579
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高29,982百万円
営業利益5,305百万円
経常利益5,331百万円
純利益（親会社株主帰属）4,033百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
売上高営業利益率17.7%
期末の財政状態
総資産107,839百万円
うち純資産 67,887 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
金融ソリューション6,74822.5%
ビジネスソリューション4,17113.9%
製造ソリューション8,70729.0%
コミュニケーションIT10,35534.5%
セグメント別利益
金融ソリューション77614.6%
ビジネスソリューション1,13821.5%
製造ソリューション1,40826.5%
コミュニケーションIT1,98237.4%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
企業の戦略的IT投資が底堅く推移したことにより4つの事業セグメントすべてが増収。増収効果に加え、ソフトウェア製品および商品の売上総利益率が向上し、各段階利益が増益。収益認識会計基準等の適用により売上高547百万円、営業利益452百万円が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別利益 項目 移転補償金 / 金額 270百万円、項目 持分変動利益 / 金額 31百万円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 65百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 29,982百万円 |
| 営業利益 | 5,305百万円 |
| 経常利益 | 5,331百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,033百万円 |
| 売上高営業利益率 | 17.7% |
| 総資産 | 107,839百万円 |
| 純資産 | 67,887百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | 金融ソリューション 6,748百万円 / ビジネスソリューション 4,171百万円 / 製造ソリューション 8,707百万円 / コミュニケーションIT 10,355百万円 |
| セグメント別利益 | 金融ソリューション 776百万円 / ビジネスソリューション 1,138百万円 / 製造ソリューション 1,408百万円 / コミュニケーションIT 1,982百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 移転補償金 / 金額 270百万円、項目 持分変動利益 / 金額 31百万円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 65百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 企業の戦略的IT投資が底堅く推移したことにより4つの事業セグメントすべてが増収。増収効果に加え、ソフトウェア製品および商品の売上総利益率が向上し、各段階利益が増益。収益認識会計基準等の適用により売上高547百万円、営業利益452百万円が増加。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業の戦略的IT投資が底堅く推移したことにより4つの事業セグメントすべてが増収となり、増収効果に加えてソフトウェア製品および商品の売上総利益率が向上したため。収益認識会計基準等の適用による影響も、売上高547百万円、営業利益452百万円の増加要因となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。