ITサービス事業部における新サービスの企画・研究開発
FY2016-Q3に初出。34回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-07前進決算
「また、次世代ITサービスの創出を目指し、体験型セルフビアタップシステムの事業化・市場開拓に向けた提案活動の強化、ならびにサービス開始を控えた新チケットシステムの開発に注力してまいりました。」
次世代ITサービスについて、体験型セルフビアタップシステムの事業化・市場開拓に向けた提案活動と、新チケットシステムの開発という具体的な取り組みを示した。 - FY2025通期研究開発費が減少有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、ITサービス事業部を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを組織し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、125百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発を継続している。研究開発費は前年度の139百万円から125百万円へ減少し、推進体制の中心がITサービス事業部と記載された。 - FY2025-H1中間期研究開発費が増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は53百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続しており、中間期の研究開発費は53百万円となった。前年同期の47百万円から増加している。 - FY2024通期研究開発費が増加有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、139百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発を、社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している。通期研究開発費は139百万円となり、前連結会計年度の124百万円から増加した。 - FY2024-Q2四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は47百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は47百万円で、前年同期の50百万円から3百万円減少した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023通期研究開発費が増加有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、124百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発を継続している。通期研究開発費は124百万円となり、前連結会計年度の59百万円から増加した。 - FY2023-Q3四半期研究開発費が増加有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は81百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は81百万円で、前年同期の42百万円から増加した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2四半期研究開発費が前年同期比で増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は50百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続し、研究開発費は前年同期の27百万円から50百万円へ増加した。一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1四半期研究開発費が前年同期比で増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は23百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は23百万円で、前年同期の12百万円から増加した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022通期研究開発費が減少有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、59百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発を社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している一方、通期研究開発費は前連結会計年度の91,728千円から59,670千円へ減少した。 - FY2022-Q3四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は42百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は42百万円で、前年同期の70百万円から28百万円減少した。一方、第2四半期累計の27百万円からは増加している。 - FY2022-Q2四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は27百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は27百万円で、前年同期の43百万円から16百万円減少した。 - FY2022-Q1四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は12百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は12百万円で、前年同期の23百万円から11百万円減少した。 - FY2021通期研究開発費が減少有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、91百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発と、社内外の有識者を含むプロジェクト体制を継続している。通期研究開発費は前連結会計年度の103百万円から91百万円へ減少した。 - FY2021-Q3四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は70百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は70百万円で、前年同期の75百万円から5百万円減少した。活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は43百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は43百万円で、前年同期の52百万円から9百万円減少した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は23百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は23百万円で、前年同期の25百万円から2百万円減少した。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020通期研究開発費が微減有価証券報告書
「ITサービス事業の早期拡大を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、103百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発と、社内外の有識者を含むプロジェクト体制を継続している。通期研究開発費は前連結会計年度の105百万円から103百万円へ微減した。 - FY2020-Q3四半期研究開発費が前年同期比で減少有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は75百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は75百万円で、前年同期の85百万円から10百万円減少した。 - FY2020-Q2四半期研究開発費が前年同期比で微減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は52百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続している。研究開発費は52百万円で、前年同期の53百万円から1百万円減少した。 - FY2020-Q1四半期研究開発費が増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は25百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続しており、研究開発費は前年同期の16百万円から25百万円へ増加した。活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019研究開発費が増加有価証券報告書
「新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、105百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発と社内外の有識者を含むプロジェクト体制を継続している。研究開発費は前連結会計年度の13百万円から105百万円へ増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は85百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続しており、当第3四半期累計期間の研究開発費は85百万円。活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は53百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続しており、当第2四半期累計期間の研究開発費は53百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は16百万円であり、ITサービス事業に係るものであります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
ITサービス事業に係る研究開発活動を継続しており、第1四半期累計の研究開発費は16百万円。活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018通期研究開発費が減少有価証券報告書
「新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。研究開発体制は、事業開発部門を中心に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。当連結会計年度に発生した研究開発に係る費用は、13百万円であります。」
新規事業・新サービスの企画研究開発を社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している。一方、通期研究開発費は13百万円となり、前連結会計年度の49百万円から減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しており、当第3四半期連結累計期間の金額は1百万円、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1百万円であり、ITソリューション事業に係るものであります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
前四半期報告書で第2四半期以降に取り組む計画とされていた研究開発について、当第2四半期累計期間に1百万円の活動実績が記載された。 - FY2018-Q1研究開発の実施時期を第2四半期以降と明示有価証券報告書
「基本方針の１つである「長期ビジョン実現に向けた確かな一歩を踏み出す」を実現するため、新サービスの企画を行っております。研究開発つきましては、第２四半期以降に取り組む計画としております。当第１四半期連結累計期間に発生した研究開発に係る費用は、０百万円であります。」
新サービスの企画は継続している一方、研究開発は第2四半期以降に取り組む計画とされ、第1四半期の研究開発費は0百万円である。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「基本方針の１つである「長期ビジョン実現に向けた確かな一歩を踏み出す」を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。 研究開発体制は、事業開発部門を中心に企画毎に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当第３四半期連結累計期間に発生した研究開発に係る費用は、49百万円であります。」
長期ビジョンに向けた新規事業・新サービスの企画研究開発を、社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している。研究開発費は累計49百万円。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「基本方針の１つである「長期ビジョン実現に向けた確かな一歩を踏み出す」を実現するため、新規事業、新サービスの企画、研究開発を行っております。 研究開発体制は、事業開発部門を中心に企画毎に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当第２四半期連結累計期間に発生した研究開発に係る費用は、49百万円であります。」
長期ビジョンに向けた新規事業・新サービスの企画研究開発を、社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している。研究開発費は49百万円。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「基本方針の１つである「長期ビジョン実現に向けた確かな一歩を踏み出す」を実現するため、新サービスの企画、研究開発を行っております。 研究開発体制は、事業開発部門を中心に企画毎に社内及び社外の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当第１四半期連結累計期間に発生した研究開発に係る費用は、26百万円であります。」
長期ビジョンに向けた新サービスの企画・研究開発を、社内外の有識者を含むプロジェクト体制で継続している。研究開発費は26百万円。 - FY2016再掲有価証券報告書
「基本方針の１つ「ITサービス事業の成長加速」として、ITサービス事業の新サービスの企画、研究開発を行っております。 研究開発体制は、事業開発部を中心に新サービスの企画毎にプロジェクトを設定し推進しております。当事業年度に発生した研究開発に係る費用は、14百万円であります。」
新サービスの企画・研究開発を、事業開発部中心のプロジェクト体制で継続している。研究開発費は当事業年度14百万円。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ITサービス事業部の新サービスの企画、研究開発を行っております。 研究開発体制は、事業開発部を中心に新サービスの企画毎に外部の有識者を加えプロジェクトを設定し推進しております。 当第３四半期累計期間に発生した研究開発に係る費用は、13百万円であります。」
事業開発部を中心に外部有識者を加えたプロジェクトを設定し、新サービスの企画・研究開発を推進している。