大塚商会（4768）・事実対処
複写機販売台数の前年同期比減少と大口案件反動
FY2017-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-03。
8記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
前年度の商品販売大型特需の反動減7社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1対処有価証券報告書
「パソコンや複写機等の増加によるハードウエアの伸びに加え」
従来記載されていた複写機販売台数の低調・反動減に対し、2023年度第1四半期は複写機等の増加をハードウェア売上の伸長要因として記載している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「複写機の当四半期販売台数を前年同期比増とし」
前四半期までの複写機販売台数の低調・前年大口案件の反動に関する記載から、当四半期は前年同期比増へ変化したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお複写機の台数につきましては、低調に推移しました。」
複写機の販売台数が低調に推移したとの認識を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお複写機の台数につきましては、低調に推移しました。」
複写機の販売台数が低調に推移したとの認識を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、複写機の台数につきましては、前期に大口案件があり減少となりました。」
前期の大口案件の反動による複写機販売台数の減少を通期でも記載している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「なお、複写機の台数につきましては、前年同期に大口案件があり減少となりました。」
SI事業で、前年同期に大口案件があった反動により複写機の台数が減少したと記載している。