攻めのIT投資とコスト削減需要の喚起
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
大塚商会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「データ基盤を整備してAIを活用する「攻めのDX」、セキュリティ・ネットワークインフラ強化などの「守りのDX」」
従来の攻めのIT投資とコスト削減需要の喚起を、データ基盤・AI活用による「攻めのDX」とセキュリティ・ネットワークインフラによる「守りのDX」に整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「幅広い取扱い商材やサービスを活かした付加価値の高い提案を行います。」
幅広い商材・サービスによる付加価値提案を通じて、顧客のIT投資需要を取り込む方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「本年は東京・大阪・名古屋を始めとした全国主要都市にて「ITで開く、働き方改革。」をテーマに実践ソリューションフェア2019を開催し、オフィスの2020年問題(*1)を提起しIT需要の喚起に努めました。」
実践ソリューションフェアやオフィスの2020年問題の提起によって、IT投資・コスト削減を含む需要を喚起する取り組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本年は東京・大阪・名古屋を始めとした全国主要都市にて「ITで開く、働き方改革。」をテーマに実践ソリューションフェア2019を開催し、オフィスの2020年問題(*1)を提起しIT需要の喚起に努めました。」
実践ソリューションフェアやオフィスの2020年問題の提起を通じて、IT需要を喚起する取り組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「合わせて日々の提案活動においては、付加価値のあるソリューション提案を行うことで価格競争を避け収益性を損なわないよう努めました。」
顧客の需要喚起に加え、付加価値提案によって価格競争を回避し収益性を維持する提案活動を行っている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「働き方改革や生産性向上・コスト削減のためのIT活用方法等を提案し」
働き方改革、生産性向上、コスト削減を目的とするIT活用方法の提案を通じて、顧客のIT投資・コスト削減需要を喚起している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「働き方改革や生産性向上・コスト削減へのニーズを見極めながら」
働き方改革、生産性向上、コスト削減への顧客ニーズを踏まえたIT提案を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「IT導入によるコスト削減策や競争力強化策、働き方改革に繋がるIT活用方法等」
コスト削減策や競争力強化策を含むIT導入方法の提案を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「IT導入によるコスト削減策や競争力強化策、働き方改革に繋がるIT活用方法等」
コスト削減策や競争力強化策を含むIT導入方法の提案を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「既存環境でのコスト削減策や、攻めのIT投資方法など」
顧客に対し、コスト削減と攻めのIT投資の方法を提案する取り組みを継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「国内企業は引き続き競争力強化のための攻めのIT投資が必要とされており」
競争力強化のための攻めのIT投資の必要性を、将来の企業IT投資の前提として再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「攻めのIT投資やコスト削減の必要性を喚起しました。」
顧客に対してIT投資およびコスト削減の必要性を認識させる活動として記載している。