テー・オー・ダブリュー（4767）・事実デジタル・映像コア提案の停滞
大型案件増加・中型案件減少による受注単価低下
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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大型案件偏重と中型案件減少による平均受注単価低下1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026デジタル・映像コア提案の停滞有価証券報告書
「統合プロモーションは、デジタル・映像をコアにした提案が停滞し、売上高は37億40百万円（前連結会計年度比10.5％減）となりました。」
統合プロモーションについて、従来の案件単価低下に加え、デジタル・映像をコアにした提案の停滞が減収要因として記載された。 - FY2026-H1単体デジタル・映像業務の減少有価証券報告書
「リアル・デジタル・動画を組み合わせたプロモーションは堅調に推移した反面、デジタル・映像単体の業務が減少し、 売上高は21億54百万円 （前年同期比 12.2％減 ）となりました。」
リアル・デジタル・動画を組み合わせたプロモーションは堅調だった一方、デジタル・映像単体の業務減少により統合プロモーション売上高は前年同期比12.2％減となった。従来の案件単価低下とは異なる減少要因が記載されている。 - FY2024オンラインプロモーション案件単価の低下継続有価証券報告書
「SNS・動画活用プロモーション、デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いは継続しているものの、案件単価が下がったことにより、売上高は30億27百万円（前連結会計年度比18.7％減）となりました。」
オンライン施策への引き合いは継続しているが、案件単価の低下によりオンラインプロモーション売上高は前年同期比18.7％減となった。 - FY2024-Q3オンラインプロモーション案件単価の減少有価証券報告書
「SNS・動画活用プロモーション、デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いは継続しているものの、案件単価の減少により、売上高は24億83百万円（前年同期比9.6％減）となりました。」
オンラインプロモーションでは施策への引き合いが継続する一方、案件単価の減少により売上高が前年同期比9.6％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上に関しましては、既存銘柄の大型案件の受注が堅調だったことに加え、新規銘柄からも大型案件を複数取り込み、案件単価の上昇に繋がりました。」
前期に示された案件単価上昇の傾向について、既存・新規顧客の大型案件受注を背景に継続したと説明している。 - FY2019案件単価上昇有価証券報告書
「既存銘柄の受注が堅調であったことに加え、新規銘柄の中・大型案件を複数取込むなど受注領域の拡大や案件単価の上昇につながった」
前四半期まで記載されていた全体受注単価の低下に対し、当期は新規中・大型案件の複数取り込みが案件単価の上昇につながったと説明している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「それらの取り組みにより、案件の受注数は堅調に推移し、2020年に向けた大型イベント案件を含む１億円を超える大型案件の受注数は増加した一方で、5,000万円～１億円の中型案件の受注数が減少したこと等により、全体の受注単価が低下しました。」
大型案件の受注数が増加する一方、中型案件の受注数が減少し、全体の受注単価が低下したという受注構成の変化を記載している。