テー・オー・ダブリュー（4767）・方針再掲
イベントを直接・個別コミュニケーションのメディアと位置づける
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
イベントを通じた企業・行政と生活者のコミュニケーション媒介1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「イベント・プロモーションは、企業や行政が生活者と触れ合うコミュニケーション活動の手法でありますが、その目的は主催者や広告主となる企業や行政が意図すること（認知、理解促進、購買促進など）を的確に伝え印象に残すことであります。」
イベントを企業・行政と生活者をつなぐコミュニケーション手法として位置づける説明を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も新聞・雑誌等の活字メディア（第１のメディア）、ラジオ等の音声メディア（第２のメディア）、テレビ等の映像メディア（第３のメディア）、コンピュータを含む通信ネットワーク（第４のメディア）に続く、第５のメディアとしてのイベントの新たな可能性とプロモーション業務の発展に尽力してまいる所存であります。」
イベントを第5のメディアと位置づけ、その可能性とプロモーション業務の発展を追求する方針を再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「今後も新聞・雑誌等の活字メディア（第１のメディア）、ラジオ等の音声メディア（第２のメディア）、テレビ等の映像メディア（第３のメディア）、コンピュータを含む通信ネットワーク（第４のメディア）に続く、第５のメディアとしてのイベントの新たな可能性とプロモーション業務の発展に尽力してまいる所存であります。」
イベントを直接的・個別的なコミュニケーション媒体とする従来の説明に加え、第5のメディアとして新たな可能性を追求する枠組みを示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「イベントは、企業や行政が直接対象者(来場者)とふれあうダイレクト・コミュニケーション、パーソナル・コミュニケーションとしてのメディアであります」
イベントの事業上の役割についての基本的な説明。