テー・オー・ダブリュー（4767）・施策前進
異業種コラボによる統合プロモーション
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マーケティング・セールスの一気通貫支援32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風39社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月 株式会社ディー・エヌ・エーとIPコンテンツ・スポーツを中心としたリアルエンターテインメント領域の強化に向けて業務提携を行い、新組織「REACT」を設立。」
DeNAとの業務提携と、IPコンテンツ・スポーツを対象とする新組織「REACT」の設立という異業種連携の具体的な進展を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「全社的なインタラクティブ・プロモーション（ＩＰ）力の強化施策と新異業種コラボによる統合プロモーション力の強化施策が両輪として業績と企業価値を高めるエンジンとなり」
新異業種コラボを統合プロモーション力の強化策として引き続き位置づけている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前期に引き続いての新異業種コラボの更なる推進」
新異業種コラボを前期から継続して推進する施策として記載している。具体的な案件や成果は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「新異業種コラボによる統合プロモーション力の強化施策」
異業種とのコラボレーションを統合プロモーションの具体的な手段として位置づけている。