ピーエイ（4766）・リスク削除
情報化投資の投資効率悪化リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報化投資の投資効率悪化リスク6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024削除有価証券報告書当連結会計年度のリスク記載では、情報化投資が売上高増加に結びつかず投資効率が悪化する可能性に関する独立した記載がない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「また、必要に応じて情報化投資を進め、コストやサービス面での差別化を図っていく計画でありますが、これらの投資が必ずしも今後の売上高増加に結びつくとは限らず、投資効率が悪化する可能性があります。」
情報化投資が売上高増加に結びつかず投資効率が悪化する可能性を、引き続きシステムリスクの一部として記載している。当年度は減損損失の新規計上はない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「ソフトウェアが中心となる固定資産の収益性の見直しを行った結果、ソフトウェアが中心となる固定資産の62百万円の減損損失の計上に至っております。」
情報化投資の投資効率悪化リスクに関連して、ソフトウェアを中心とする固定資産について将来キャッシュ・フローが見込まれないとして62百万円の減損損失を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、必要に応じて情報化投資を進め、コストやサービス面での差別化を図っていく計画でありますが、これらの投資が必ずしも今後の売上高増加に結びつくとは限らず、投資効率が悪化する可能性があります。」
情報化投資が売上高増加に結びつかず、投資効率が悪化する可能性をリスクとして示している。