システムソリューション品質の継続的向上
FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、既存システムソリューション品質の継続的向上、規格準拠に対応したソリューション製品の研究開発を行ってまいりました。」
既存システムソリューションの品質向上と規格準拠対応の研究開発方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、43百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費43百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、27百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費27百万円を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「向こう３年間の成長実現のため、ガバナンス強化、社内インフラの強化、開発体制・品質の強化を推進します。」
システムソリューション品質の継続的向上は、新中期経営計画の「経営基盤の強化」に統合され、開発体制・品質の強化として再整理された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、45百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の方針に重要な変更はなく、システムソリューションにおける当社のパッケージソフトウェアの機能強化およびデジタルトランスフォーメーションの推進、サービスソリューションにおけるリモートワーク下でのコミュニケーションツールを活用した自治体業務の運営改善、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発費45百万円を計上し、パッケージソフトウェア、DX、リモートワーク下の自治体業務改善、クラウド基盤および決済端末を対象とする研究開発を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、29百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の方針に重要な変更はなく、システムソリューションにおける当社のパッケージソフトウェアの機能強化およびデジタルトランスフォーメーションの推進、サービスソリューションにおけるリモートワーク下でのコミュニケーションツールを活用した自治体業務の運営改善、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発方針に重要な変更はなく、パッケージソフトウェアの機能強化、DX、リモートワーク下の自治体業務改善、クラウド基盤・決済端末の適用拡大を継続している。研究開発費は29百万円。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の方針に重要な変更はなく、システムソリューションにおける当社のパッケージソフトウェアの機能強化およびデジタルトランスフォーメーションの推進、サービスソリューションにおけるリモートワーク下でのコミュニケーションツールを活用した自治体業務の運営改善、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発方針に重要な変更はないとしつつ、パッケージソフトウェアの機能強化、DX推進、リモートワーク下の自治体業務改善、クラウド基盤・決済端末の適用拡大を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、既存システムソリューション品質の継続的向上、規格準拠に対応したソリューション製品の研究開発を行ってまいりました。」
既存システムソリューションの品質向上と規格準拠対応の研究開発を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、38百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はなく、システムソリューションにおける当社のパッケージソフトウェアの機能強化、サービスソリューションにおけるＲＰＡを活用した自治体業務運営、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発方針に重要な変更はなく、パッケージソフトウェア、自治体向けRPA、クラウド基盤、決済端末に関する研究開発を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、24百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の方針に重要な変更はなく、システムソリューションにおけるパッケージソフトウェアの機能強化、サービスソリューションにおけるＲＰＡを活用した自治体業務運営、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発方針に重要な変更はなく、パッケージソフトウェア、自治体向けRPA、クラウド基盤、決済端末に関する研究開発を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、17百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の方針に重要な変更はなく、システムソリューションにおける当社のパッケージソフトウェアの機能強化、サービスソリューションにおけるＲＰＡを活用した自治体業務運営、基盤ソリューションにおけるクラウドサービス基盤および決済端末の適用分野の拡大に関する研究開発活動を実施しております。」
研究開発方針に重要な変更はないとしつつ、パッケージソフトウェア、自治体業務向けRPA、クラウド基盤・決済端末の適用拡大を対象とする活動を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動は、既存システムソリューション品質の継続的向上、規格準拠に対応したソリューション製品の研究開発を行ってまいりました。」
既存システムソリューションの品質向上と規格準拠対応の研究開発を当年度も継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Step Up Next 150-2018」を策定し、当年度はその中間年度として、既存事業の継続的成長、システムソリューション品質の継続的向上、グループ経営の強化などに取り組んでおります。」
システムソリューション品質の継続的向上を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、2015年度から2017年度の３カ年で売上高150億円を目指す中期経営計画「Step Up Next 150-2018」を策定し、当年度はその中間年度として、既存事業の継続的成長、システムソリューション品質の継続的向上、グループ経営の強化などに取り組んでおります。」
システムソリューション品質の継続的向上を中間年度の取り組みとして再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、2015年度から2017年度の３カ年で売上高150億円を目指す中期経営計画「Step Up Next 150-2018」を策定し、当年度はその中間年度として、既存事業の継続的成長、システムソリューション品質の継続的向上、グループ経営の強化などに取り組んでおります。」
システムソリューション品質の継続的向上を中間年度の取り組みとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当年度はその初年度として、既存事業の継続的成長、システムソリューション品質の継続的向上、グループ経営の強化などに取り組んでおります。」
中期経営計画の基本方針および当年度の取り組みとして掲げられている。