新型コロナウイルス感染症への事業継続対応
FY2020に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、オンライン環境の整備など有事に備えて体制の整備に努めております。」
パンデミック時の事業継続策として、オンライン環境の整備を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「介護事業においては、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するとともに、入居率とサービス利用率の向上に努め、当第２四半期連結累計期間における期中平均顧客数は前年同期比105.1％となり、前年の売上・利益ともに大きく上回りました。」
感染防止対策を継続しながら介護事業を運営し、入居率・サービス利用率の向上と業績改善に努める対応を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「介護事業においては、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するとともに、入居率とサービス利用率の向上に努め、当第１四半期連結累計期間における期中平均顧客数は前年同期比104.8％となり、前年の売上・利益ともに大きく上回りました。」
新型コロナウイルス感染防止対策を継続しながら、介護事業の運営と業績向上に努める対応を再確認している。 - FY20235類移行後の対面回復と感染対策継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症については、2023年５月８日以降は５類感染症に移行し、対面でのコミュニケーション、交流がとりやすくなりました。しかしながら、決して油断することなく、学習塾をはじめとする直接顧客対応が必要な事業においては、引き続き感染防止対策を徹底し、顧客の安全と安心を第一に考え、最善を尽くしてまいります。」
感染症対策は継続しつつ、5類移行により対面コミュニケーションが取りやすくなった状況を踏まえた事業継続方針へ更新している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「介護事業においては、新型コロナウイルス感染防止対策を徹底するとともに、入居率とサービス利用率の向上に努め、売上・利益共に前年を上回りました。」
介護事業で感染防止対策を継続し、入居率・サービス利用率の向上に努める対応を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染予防策を徹底した上で、各事業において業績の向上に努めました。」
感染予防策を徹底しながら各事業の運営と業績向上に取り組む対応を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染予防策を徹底した上で、各事業において業績の向上に努めております。」
感染予防策を徹底しながら各事業の業績向上に努める対応を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染予防策を徹底した上で、各事業において業績の向上に努めております。」
新型コロナウイルス感染予防策を徹底しながら各事業の運営と業績向上に取り組む対応を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「学習塾事業では、双方向のオンライン授業の体制を整え、対面授業と並行しております。語学関連事業では、入国制限により自国で待機せざるを得ない留学生にオンライン授業やセミナー実施によるサービス提供を行っております。保育・介護事業では、イベント等の中止や規模を縮小するなど、施設内での感染防止対策を徹底しております。」
感染症対応が対策会議・リモートワークの段階から、学習塾の双方向オンライン授業、語学のオンライン授業・セミナー、保育介護のイベント縮小へ具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2021年４月入学生については、再度の緊急事態宣言の影響で日本への入国が遅れておりますが、部分的にではあるもののオンライン授業の提供により授業料売上は確保しております。」
従来の学習塾等に加え、日本語教育の2021年4月入学生にもオンライン授業を提供し、入国遅延下で授業料売上を確保した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「学習塾事業においては、感染症拡大防止のための休講の影響で、2020年春の入室生は大きく減少したもののオンライン授業など代替の施策を展開し、経営成績への影響を最小限にとどめることができました。」
感染症による休講への対応として、オンライン授業などの代替施策を展開し、影響を抑えたとの説明を再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「学習塾事業においては、感染症拡大防止のための休講の影響で、春先の入室生は大きく減少したもののオンライン授業など代替の施策を展開し、経営成績への影響を最小限にとどめることができました。」
感染症への事業継続対応として、休講後もオンライン授業などの代替施策を展開したことを再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当連結会計年度に流行が拡大した新型コロナウイルス感染症については、日本全域で緊急事態宣言が発令される事態となり、本部長以上で構成する新型コロナウイルス感染症対策会議を組織し、各種の対策を行いました。また、リモートワークでの本社機能の維持やオンライン授業のための情報通信インフラの整備を行いました。」
感染症拡大に対し、対策会議の組織、リモートワーク、本社機能維持、オンライン授業の情報通信インフラ整備を実施した。