透明性・健全性と監督機能を重視したガバナンス強化
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、株主をはじめ顧客、取引先、従業員、地域社会など全ての利害関係者（ステークホルダー）の総合的な利益を考慮しつつ、長期にわたって企業価値を高める経営に、全社をあげて取り組まなければならないと考えております。」
全ステークホルダーを考慮した企業価値向上、透明性・健全性、監督機能強化の基本姿勢を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、株主をはじめ顧客、取引先、従業員、地域社会など全ての利害関係者（ステークホルダー）の総合的な利益を考慮しつつ、長期にわたって企業価値を高める経営に、全社をあげて取り組まなければならないと考えております。そのために今後も、経営の透明性と健全性の確保を図るとともに、経営の監督機能を強化し、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を目指してまいります。」
ステークホルダーを考慮した企業価値向上、透明性・健全性、監督機能強化の方針を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は取締役会の監督機能を強化し、さらなる監視体制の強化を通じてより一層のコーポレート・ガバナンスの充実を図るため、2020年11月26日に開催された定時株主総会決議により監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行しております。」
従来のガバナンス方針に加え、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社への移行という具体的な監督機能強化を実施した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、株主をはじめ顧客、取引先、従業員、地域社会など全ての利害関係者（ステークホルダー）の総合的な利益を考慮しつつ、長期にわたって企業価値を高める経営に、全社をあげて取り組まなければならないと考えております。そのために今後も、経営の透明性と健全性の確保を図るとともに、経営の監督機能を強化し、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を目指してまいります。」
ステークホルダーを考慮した企業価値向上、透明性・健全性、監督機能強化の方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、株主をはじめ顧客、取引先、従業員、地域社会など全ての利害関係者（ステークホルダー）の総合的な利益を考慮しつつ、長期にわたって企業価値を高める経営に、全社をあげて取り組まなければならないと考えております。そのために今後も、経営の透明性と健全性の確保を図るとともに、経営の監督機能を強化し、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を目指してまいります。」
全ステークホルダーを考慮した企業価値向上、透明性・健全性、監督機能強化の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、株主をはじめ顧客、取引先、従業員、地域社会など全ての利害関係者（ステークホルダー）の総合的な利益を考慮しつつ、長期にわたって企業価値を高める経営に、全社をあげて取り組まなければならないと考えております。そのために今後も、経営の透明性と健全性の確保を図るとともに、経営の監督機能を強化し、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を目指してまいります。」
全ステークホルダーの利益を考慮した長期的な企業価値向上、経営の透明性・健全性、監督機能強化をガバナンス方針として示している。