技術者稼働率の向上による国内IT事業の利益改善
FY2021-Q2に初出。12回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「M&Aによりグループ入りした国内連結子会社の寄与を主因として、売上高は199億65百万円（前年同期比5.5％増）となりました。調整後EBITDAは、研究開発部門の移管によるコスト減に加えて新規連結寄与などにより、21億72百万円（同16.4％増）となりました。」
国内ITはM&Aによる新規連結子会社の寄与と研究開発部門移管によるコスト減などにより、売上高が5.5％増、調整後EBITDAが16.4％増となった。 - FY2025国内IT減収・調整後EBITDA増有価証券報告書
「前年にM&Aによりグループに加わった国内新規連結子会社の寄与があったものの、特定顧客における内製化の影響や、大型案件の収束等により、売上高は372億82百万円（前年同期比5.2％減）となりました。調整後EBITDAは、減収影響を受けつつも、新規連結子会社の通期業績寄与、組織改編に伴うR&D・新規事業関連費用の移管等により、40億93百万円（同1.4％増）となりました。」
国内ITは売上高が5.2％減少した一方、新規連結子会社の通期寄与や費用移管等により調整後EBITDAは1.4％増加した。 - FY2025-H1国内IT減収・調整後EBITDA減有価証券報告書
「前年にM&Aによりグループ入りした国内新規連結子会社の寄与があったものの、一部顧客における内製化の影響や、大型案件の収束等により、売上高は189億20百万円（前年同期比2.3％減）となりました。調整後EBITDAは、新規連結寄与があった一方、成長基盤の醸成に向けた人的資本投資が増加したこと等から18億66百万円（同5.1％減）となりました。」
国内ITは新規連結子会社の寄与があったものの、顧客の内製化や大型案件の収束により売上高が2.3％減少し、人的資本投資の増加等により調整後EBITDAも5.1％減少した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「子会社１社を連結範囲から除外したこと（2023年12月期第１四半期末）による減収があったものの、中核子会社における金融・製造顧客向けの伸長や新規連結等により、売上高は192億32百万円（前年同期比7.2％増）となりました。調整後EBITDAは、成長基盤の醸成に向けた人的投資や新規事業開発、新規連結にかかる諸費用が増加した一方、経営効率化を推進したこと等から19億34百万円（同2.1％増）となりました。」
国内ITは金融・製造顧客向けの伸長等により増収となり、人的投資や新規事業開発を継続する一方、経営効率化により調整後EBITDAも前年同期比2.1％増となった。 - FY2024-Q1投資継続下で経営効率化により利益増有価証券報告書
「調整後EBITDAは、成長基盤の醸成に向け人的投資や新規事業開発等を推進した一方、経営効率化を推進したこと等から11億30百万円（同4.4％増）となりました。」
国内ITでは人的投資や新規事業開発を継続した一方、経営効率化により調整後EBITDAは前年同期比4.4％増となった。 - FY2023-Q3人的資本投資等による利益減有価証券報告書
「既存事業は総じて堅調に推移したものの、子会社１社を連結範囲から除外した影響により、売上高は266億35百万円（前年同期比1.4％減）となりました。セグメント利益は成長基盤の醸成に向け、人的資本投資や新規事業開発を推進したこと等による販売管理費の増加や連結除外の影響により25億81百万円（同9.3％減）となりました。」
国内ITは既存事業が総じて堅調だったものの、子会社の連結除外により売上高が1.4％減少し、人的資本投資・新規事業開発に伴う販売管理費増加等によりセグメント利益が9.3％減少した。 - FY2023-Q2連結除外と人的資本投資による減収減益有価証券報告書
「事業は総じて堅調に推移したものの、子会社１社を連結範囲から除外したことによる減収を埋めきれず、売上高は179億33百万円（前年同期比0.5％減）となりました。セグメント利益は成長基盤の醸成に向け、人的資本投資や新規事業開発を推進したこと等による販売管理費の増加により17億74百万円（同8.1％減）となりました。」
国内IT事業では、事業自体は総じて堅調だったものの子会社の連結除外により売上高が0.5％減少し、人的資本投資・新規事業開発に伴う販売管理費増加によりセグメント利益は8.1％減少した。 - FY2023-Q1増収・人的投資等による利益減有価証券報告書
「製薬向けやサービス業向け等の案件が堅調に推移したため、売上高は93億10百万円（前年同期比3.5％増）となりました。セグメント利益は成長基盤の醸成に向け、人的投資や新規事業開発等を推進したことから10億15百万円（同8.1％減）となりました。」
国内ITは案件堅調により売上高が3.5％増加した一方、人的投資や新規事業開発等の推進によりセグメント利益は8.1％減少した。 - FY2022増収・利益減有価証券報告書
「＜国内IT＞中核子会社である株式会社シーエーシーを中心に、全業種において案件が堅調に推移したため、売上高は364億６百万円（前年度比8.4％増）となりました。セグメント利益については、中期経営計画に基づいた人員の増強や新規事業への投資、全社費用の配賦負担増等により24億76百万円（同4.1％減）となりました。」
国内ITは全業種の案件堅調により売上高が8.4％増となった一方、人員増強、新規事業投資、全社費用負担増によりセグメント利益は4.1％減となった。 - FY2022-Q3増収・利益微減有価証券報告書
「全業種において案件が堅調に推移したため、売上高は270億４百万円（前年同期比9.3％増）となりましたが、セグメント利益は、中期経営計画に基づいた人員の増強や新規事業への投資、全社費用の負担増等により、20億62百万円（同0.2％減）となりました。」
国内IT事業は全業種の案件堅調により売上高が9.3％増となった一方、中期経営計画に基づく人員増強、新規事業投資、全社費用増によりセグメント利益は0.2％減となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「＜国内IT＞連結子会社１社が持分法適用関連会社へ変更（2021年２月１日付）となった影響があったものの、中核子会社である株式会社シーエーシーにおいて、製薬向けをはじめ全業種において前年同期比で増収となるなど堅調に推移したため、売上高は247億16百万円（前年同期比3.6％増）となりました。セグメント利益については、シーエーシーにおける増収に加え、技術者の稼働率も向上したこと等から20億66百万円（同42.9％増）となりました。」
国内ITでは、技術者の稼働率向上が増収とともに利益改善要因となり、セグメント利益は前年同期比42.9％増の20億66百万円となった。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「また、セグメント利益については、シーエーシーにおいて増収に加え、技術者の稼働率も向上したことから13億24百万円（同38.1％増）となりました。」
国内IT事業において、技術者の稼働率向上を増収と並ぶ利益改善要因として初めて具体的に記載している。