トレンドマイクロ（4704）・施策削除
テレワークによる事業継続
FY2020-Q1に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1削除有価証券報告書新型コロナウイルス感染症下におけるテレワークによる通常稼働について、当四半期の会社の事業継続手段としての直接的な記載は確認できない。
- FY2021-Q3後退有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大から１年以上が経過し、各国でワクチン接種が促進されているものの未だ収束が不透明な状況の下、当社グループにおきましても、事業活動を行っている国内・海外の一部の国・地域では外出制限等を受けているところがあるなど、営業活動において顧客との直接の面談が困難となっていることを中心に、一部影響を受けております。しかしながら当社事業及びサービスは通常稼働をしております。」
事業及びサービスの通常稼働は維持されたが、前回まで明示されていたテレワークという具体的な実施手段への直接的な言及はなくなった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら当社事業及びサービスは通常稼働をしております。」
新型コロナウイルス感染症の影響下でも事業及びサービスは通常稼働しているとの説明が続いた。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「しかしながら当社事業及びサービスは通常稼働をしております。」
事業及びサービスが通常稼働しているとの結果は維持されたが、前回まで明示されていたテレワークという具体的な実施手段への直接言及はなくなった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら当社事業およびサービスはテレワークの実施などにより通常稼働をしております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大下でも、テレワークの実施などにより事業およびサービスを通常稼働させているとの説明が継続した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら当社事業およびサービスはテレワークの実施などにより通常稼働をしております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大下でも、テレワークの実施などにより事業およびサービスを通常稼働させる対応を初めて明示した。