グループ経営・ラボネットワークの強化
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅： ㈱BMLライフサイエンス・ホールディングス（連結子会社より除外）」
2025年9月1日付でBMLライフサイエンス・ホールディングスを吸収合併し、連結範囲から除外した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社連結子会社㈱QCL（旧 ㈱QOLセントラルラボラトリーズ）による吸収合併により消滅：㈱協同医学研究所（連結子会社より除外） ㈱リンテック（連結子会社より除外）」
2024年8月1日付で、連結子会社QCLを存続会社として協同医学研究所とリンテックを吸収合併し、両社を連結範囲から除外した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈱愛媛メディカルラボラトリー（連結子会社より除外）」
愛媛メディカルラボラトリーの吸収合併による連結子会社からの除外を、主要な関係会社の異動として再掲している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈱愛媛メディカルラボラトリー（連結子会社より除外）」
グループ再編として、連結子会社であった愛媛メディカルラボラトリーを吸収合併し、連結範囲から除外した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈱東京公衆衛生研究所（連結子会社より除外）」
東京公衆衛生研究所の吸収合併による連結子会社からの除外を、主要な関係会社の異動として再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈱東京公衆衛生研究所（連結子会社より除外）」
東京公衆衛生研究所の吸収合併による連結範囲からの除外を、関係会社の異動として再掲している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈱東京公衆衛生研究所（連結子会社より除外）」
東京公衆衛生研究所の吸収合併による連結範囲からの除外を、主要な関係会社の異動として再掲している。 - FY2022前進有価証券報告書
「㈱東京公衆衛生研究所は、2022年４月１日付で当社に吸収合併されております。」
グループ再編として、東京公衆衛生研究所を2022年4月1日付で吸収合併した。また、第8次中期経営計画に基づくBML総合研究所の再構築も計画化されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社による吸収合併により消滅：㈲ＴＭＳ（非連結子会社より除外）」
グループ再編として、非連結子会社であった有限会社TMSを吸収合併により消滅させ、関係会社の構成を変更した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間において、当社の連結子会社であった㈱第一臨床医学検査センターが当社に吸収合併され消滅会社となったため、連結の範囲より除外しております。」
グループ再編として、連結子会社であった第一臨床医学検査センターを吸収合併し、連結範囲から除外した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、グループ戦略として㈱東海細胞研究所の株式を取得し、本年度より同社を連結子会社といたしました。」
東海細胞研究所の全株式を取得し、本年度から連結子会社化したというグループ戦略上の具体的な進展を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「関係会社における業務の適正を確保する体制としては、全般的な管理方針および管理組織について定める「関係会社管理規程」を制定し、円滑な業務運営のための適正な運用を図っております。また、関係会社会議を定期的に開催し、情報交換の場として活用しております。コンプライアンス体制およびリスク管理体制については、当社規定に則り、グループ一体による企業集団としての整備を行っております。」
関係会社管理規程の制定、関係会社会議の定期開催、グループ一体のコンプライアンス・リスク管理体制を具体的に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後もラボネットワークの再編、営業・集配を含めた業務統合、資産・購買の集中管理、さらにグループ間人事交流などによりグループ経営を強化し、シナジー効果の拡大を図ってまいります。」
ラボ再編、業務統合、集中管理、人事交流をグループシナジー拡大の手段として列挙している。