DRSによる集配プロセス革新と臨床検査システムのDX
FY2022に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このため10年間にわたり約100億円のDX推進投資を計画しています。また、デジタル人財育成においては従業員の各種資格取得を進めていますが、今後資格取得支援を充実させるとともに高度DX人財を採用・育成してまいります。」
10年間約100億円のDX推進投資と、資格取得支援・高度DX人財の採用育成方針を継続している。 - 2026-06-04前進株主総会
「またDXソリューションに取り組んでいます。すでにDigital Reporting System(DRS)、電子カルテ等で診療をサポートする機能を提供していますが、今後も顧客の業務効率向上に資する機能の強化を図るとともに、新たなIT製品ラインアップも充実させてまいります。」
DX施策について、既存サービスの機能強化と新たなIT製品ラインアップの充実を継続し、DX認定の取得も示した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このため10年間にわたり約100億円のDX推進投資を計画しています。また、デジタル人財育成においては従業員の各種資格取得を進めていますが、今後資格取得支援を充実させるとともに高度DX人財を採用・育成してまいります。」
DRS・電子カルテ・新たなIT製品ラインアップの機能強化と、10年間約100億円のDX推進投資計画を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「すでにDigital Reporting System(DRS)、電子カルテ等で診療をサポートする機能を提供していますが、今後も顧客の業務効率向上に資する機能の強化を図るとともに、新たなIT製品ラインアップも充実させてまいります。このため今後10年間にわたり約100億円のDX推進投資を計画しています。」
DRSや電子カルテの機能強化・新たなIT製品ラインアップに加え、今後10年間で約100億円のDX推進投資を計画する段階へ進んだ。 - FY2022初出有価証券報告書
「DXへの対応として、DRS(Digital Reporting System)、クラウド型電子カルテ、臨床検査システムの３点に取り組んでまいります。具体的には、DRSによる集配プロセスの革新として、顧客の利便性の向上や業務負荷の低減を図ります。また、クラウド型電子カルテの普及、臨床検査システムの機能拡充により業務効率化を推進してまいります。」
DX施策としてDRS、クラウド型電子カルテ、臨床検査システムの3領域を明示し、DRSによる集配プロセス革新、顧客利便性向上、業務負荷低減を手段として掲げた。