新型コロナウイルス感染拡大による事業運営・業績影響
FY2020に初出。16回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中102社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高につきましては、新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したものの、新型コロナウイルス関連検査以外の受託数が堅調に推移したことにより増収となりました。」
コロナ関連検査の受託数減少が続く一方、非コロナ関連検査の堅調推移によりグループ全体では増収となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高につきましては、新型コロナウイルス関連検査の受託数は減少したものの、新型コロナウイルス関連検査以外の受託数が堅調に推移したことにより増収となりました。」
コロナ関連検査の受託数減少が続く一方、関連検査以外の受託数の堅調推移により、グループ全体では前年同期比1.8％増収となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数・売上高は増加したものの、新型コロナウイルス関連の検査数が減少したことで売上高は減収となりました。また、利益につきましては、新型コロナウイルス関連の減収に加えて各種コストの上昇の影響もあり減益となりました。」
コロナ関連検査数の減少と各種コスト上昇が、既存検査の受託数・売上高増加にもかかわらず通期の減収減益として実際に発生した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数・売上高は増加したものの、コロナの検査数が減少したことで売上高は減収となりました。また、利益につきましては、コロナの減収に加えインフレに伴う資材コストや人件費の上昇の影響もあり減益となりました。」
既存検査の受託数・売上高が増加した一方、コロナ検査数の減少に加え、インフレによる資材コストと人件費の上昇が減益要因として顕在化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数・売上高は増加したものの、新型コロナウイルス関連の検査数が減少したことや、インフレに伴う資材コストの上昇の影響により、売上高及び利益ともに減少しました。」
既存検査の受託数・売上高が増加した一方、新型コロナウイルス関連検査数の減少とインフレに伴う資材コスト上昇が、売上高・利益の減少として実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数・売上高は増加しているものの、新型コロナウイルス関連の検査数が減少したことで売上高及び利益ともに減少しました。」
新型コロナウイルス関連検査数の減少が、既存検査の受託数・売上高増加にもかかわらず、売上高・利益の減少として実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数は増加したものの、新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引き下げの影響により売上高および利益ともに減少しました。」
新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引下げによる業績影響が、既存検査の受託数増加と両立して売上高・利益の減少として発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、既存検査の受託数は増加したものの、新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引き下げの影響により売上高及び利益ともに減少しました。」
新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引下げによる業績影響が、受託数増加と両立して売上高・利益の減少として実際に発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、検査全体の検査受託数は増加したものの、新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引き下げの影響により、売上高および利益ともに減少いたしました。」
新型コロナウイルス関連検査の診療報酬引下げにより、受託数増加と両立して売上高・利益が減少する影響が実際に発生した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス関連検査は検査需要が継続しており、一般診療の検査数も回復傾向にありますが、今後の新型コロナウイルス感染症の動向によっては検査数の増減が予想されるため、当社グループの事業運営、財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染拡大による一方向の悪化リスクから、関連検査需要の継続と一般診療の回復を前提に、感染動向による検査数の増減リスクへ焦点が移っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当該第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、ワクチン接種の進展や各種政策の効果もあり、段階的に経済活動が再開され、一部で持ち直しの動きがみられたものの新たな変異株の発生により感染が再拡大し、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種等による経済活動の再開・持ち直しがみられる一方、新たな変異株による感染再拡大で先行きの不透明さが継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと受託臨床検査業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により患者数は弱含みで推移しているものの、新型コロナウイルス関連検査の需要が伸張していることで市場規模は拡大しております。しかしながら同業他社との競争は続いており、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症による患者数の弱含みや営業活動への制約が残る一方、関連検査需要の伸張により市場規模が拡大する状況を継続して記載している。影響はなお発生している。 - FY2022-Q1患者数低迷と関連検査需要拡大の併存有価証券報告書
「このような状況のもと受託臨床検査業界におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により患者数は弱含みで推移しているものの、新型コロナウイルス関連検査の需要が伸張していることで市場規模は拡大しております。しかしながら営業活動の制限や同業他社との競争は続いており、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルスの影響は患者数の弱含みや営業活動の制限として残る一方、関連検査需要の拡大が市場規模と業績を押し上げる構図へ変化している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような状況のもと受託臨床検査業界におきましては、新型コロナウイルスの感染拡大により患者の受診控えが発生していましたが、緊急事態宣言の解除後は徐々に持ち直しの動きがみられます。」
患者の受診控えは発生しているものの、緊急事態宣言解除後には徐々に持ち直しの動きがみられると記載している。ただし、当期は減収減益となっており影響が解消したとは記載していない。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと受託臨床検査業界におきましても、新型コロナウイルスの感染拡大により患者の受診控えが発生していることや、激しい業者間競争が続いていることから、事業環境は引き続き厳しい状況にあります。こうした中で、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高26,109百万円（前年同期比15.3％減）、営業損失108百万円（前年同期は3,179百万円の営業利益）、経常利益17百万円（前年同期比99.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益111百万円（前年同期比94.8％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による患者の受診控えと事業環境悪化が、第1四半期の15.3％減収、営業損失108百万円などの業績影響として実際に現れた。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響から、先行きは依然として不透明な状況が続くものと見込まれます。当社グループは感染拡大を防止するため、衛生管理の徹底や時差出勤・在宅勤務等を実施しておりますが、さらに感染が拡大した場合、当社グループの事業運営、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症のさらなる拡大が、事業運営、財政状態、経営成績に影響するリスクを初めて明示した。第4四半期には感染症の影響で売上・利益とも計画未達となっており、影響は実際に発生している。