自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
秀英予備校がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。51社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが事業活動を行うに際し、地震や台風等の大規模な自然災害、火災、疫病の発生・蔓延、コンピュータウイルス等による障害が起こった場合、校舎、事業所、設備等に損害を受け、校舎運営・事業活動に支障が生じる可能性があります。」
従来の自然災害・火災・コンピュータウイルスに加え、疫病の発生・蔓延を明示したリスク表現へ整理している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載しており、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクに新たな変化は示されていない。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症が、全世界的な広がりを見せており、日本においても「緊急事態宣言」が発令されるなど、人々の健康、生活及び経済活動に対する影響が懸念されております。」
従来の自然災害・火災・コンピュータウイルス等の潜在的な事業中断リスクに加え、新型コロナウイルス感染症が実際に発生し、休校・入学時期の変更・営業自粛要請を通じた事業影響が生じている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害、火災、コンピュータウィルス等による障害が起こった場合、校舎、事業所、設備等に損害を受け、校舎運営・事業活動に支障が生じる可能性があります。」
自然災害、火災、コンピュータウイルス等による事業中断リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載しており、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害、火災、コンピュータウィルス等による障害が起こった場合、校舎、事業所、設備等に損害を受け、校舎運営・事業活動に支障が生じる可能性があります。」
自然災害、火災、コンピュータウイルス等による校舎・事業活動の中断リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載しており、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスク全般について重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクに重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の末日と比較して重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないとの記載により、自然災害・火災・コンピュータウイルスによる事業中断リスクの継続が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震や台風等の大規模な自然災害、火災、コンピュータウィルス等による障害が起こった場合、校舎、事業所、設備等に損害を受け、校舎運営・事業活動に支障が生じる可能性があります。」
校舎・設備損害と事業活動への支障を外部リスクとして示している。