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フジ・メディア・ホールディングス(4676)・リスク対処

制作事業の受注数・受注単価の減少

FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。

9記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2017再掲FY20182016: 220162017: 420172018: 220182019: 020192020: 020202021: 020212022: 12022
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2022対処有価証券報告書

    「主な制作会社の業績も好調で、㈱フジクリエイティブコーポレーションは、外部プラットフォームへの大型のコンテンツ提供や、東京五輪関連のイベントの受注もあり過去最高の業績となりました。」

    外部プラットフォームへの大型コンテンツ提供や東京五輪関連イベントの受注により、主要制作会社の業績が好調となり、従来の受注数・受注単価減少による影響が一部緩和した。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「制作事業では番組等の受注数、受注単価の減少により、減収減益となった会社が多かったものの、㈱フジクリエイティブコーポレーションは海外番組販売などが好調で増収増益となり、セグメント全体では減収ながら増益となりました。」

    番組等の受注数・受注単価の減少は通期でも多くの会社の減収要因となったが、海外番組販売などによりセグメント利益は増益となった。
  3. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「制作事業は番組などの受注数、受注単価の減少により、全体の売上高は360億58百万円と前年同期比1.3%の減収となりました。セグメント利益は、14億86百万円と同7.6%の減益となりました。」

    前四半期には番組制作等の増加により売上面の影響が緩和していたが、今回は受注数・受注単価の減少が再び明示され、売上高・利益とも前年同期比で減少した。
  4. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「制作事業は、番組制作等が増え、全体の売上高は243億1百万円と前年同期比0.5%の増収となりました。セグメント利益は、原価率の上昇により8億58百万円と同14.9%の減益となりました。」

    番組制作等が増え、売上高は増収となったため、従来の受注数・受注単価減少による売上面の影響は緩和した。一方、原価率上昇が利益を圧迫した。
  5. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「制作事業は、番組やイベント受注が回復して、全体の売上高は114億76百万円と前年同期比9.2%の増収となりました。セグメント利益は、2億44百万円と同351.8%の増益となりました。」

    番組・イベント受注の回復が明示され、受注数・受注単価の減少による従来の業績影響が緩和した。売上高とセグメント利益も前年同期比で増加した。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「制作事業は、番組等の受注数、受注単価の減少により、全体の売上高が492億92百万円と前年同期比3.0%の減収となりました。セグメント利益は、18億19百万円と同13.1%の減益となりました。」

    番組等の受注数・受注単価の減少が通期でも売上高と利益の減少要因として記載されている。
  7. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「制作事業は番組等の受注数、受注単価の減少により、全体の売上高は365億34百万円と前年同期比5.3%の減収となりました。セグメント利益は、16億8百万円と同15.9%の減益となりました。」

    番組等の受注数・受注単価の減少が、売上高とセグメント利益の減少要因として引き続き記載されている。
  8. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「制作事業は番組等の受注数、受注単価の減少により、全体の売上高は241億86百万円と前年同期比8.7%の減収となりました。セグメント利益は、10億8百万円と同30.1%の減益となりました。」

    番組等の受注数・受注単価の減少が売上高と利益の減少要因として再掲された。
  9. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「制作事業は番組等の受注数、受注単価の減少により、全体の売上高は105億8百万円と前年同期比9.5%の減収となりました。セグメント利益は、54百万円と同89.9%の減益となりました。」

    受注数と受注単価の減少が売上高・利益の減少として発生している。
一緒に動いた変遷

「関連会社の連結・持分法適用範囲の拡大」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1関連会社の連結・持分法適用範囲の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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