価格競争の激化と受注価格低下
FY2016に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「既存プロジェクト及び新規プロジェクトの中止・中断・延期、受注単価の引き下げ要請（特に、旅行・空輸への影響は大きく、その他、不動産・自動車関連にも影響。）。」
新型コロナウイルス禍に伴う受注単価の引き下げ要請と、特定業種における価格・受注環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「既存プロジェクト及び新規プロジェクトの中止・中断・延期、受注単価の引き下げ要請（特に、旅行・空輸・不動産・自動車関連の受注に大きく影響。）」
新型コロナウイルス禍による受注単価引き下げ要請を引き続き記載しており、価格競争・受注価格低下への対応課題を継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「・既存プロジェクト及び新規プロジェクトの中止・中断・延期、受注単価の引き下げ等の要請。」
新型コロナウイルス禍に伴い、顧客から受注単価の引き下げ要請が生じており、価格低下リスクが実際の営業環境に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ITサービスのコモディティ化と低価格化が進む中、クラウドを活用したシステムを中心に、市場は拡大し、IoT、AI/機械学習、RPAといった先端技術のトレンドと相まって、投資意欲は一層拡大する、と予測しております。」
ITサービスの低価格化・コモディティ化を前提に、クラウド及び先端技術を活用して競争力を強化する方向を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ITサービスのコモディティ化と低価格化が進む中、クラウドを活用したシステムを中心に、市場は拡大し、IoT、AI／機械学習、RPAといった先端技術のトレンドと相まって、投資意欲は一層拡大する、と予測しております。」
ITサービスの低価格化・コモディティ化を前提に、クラウド及び先端技術を活用して競争力を強化する方向を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ITサービスのコモディティ化と低価格化が進む中、クラウドを活用したシステムを中心に、市場は拡大し、IoT、AI／機械学習、RPAといった先端技術のトレンドと相まって、投資意欲は一層拡大する、と予測しております。」
ITサービスの低価格化・コモディティ化を前提に、クラウド及び先端技術を活用して競争力を強化する方向を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「画期的なサービスを展開する競合他社の出現や新技術への対応の遅れ、受注価格の変動等により、当社企業グループの経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。」
技術革新、競合サービス、受注価格変動による競争環境の厳しさと、差別化・新規ビジネスによる対応を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ITサービスのコモディティ化と低価格化が進む中、クラウドを活用したシステムを中心に、市場は拡大し、IoT（Internet of Things）、AI（人工知能）/機械学習、運用自動化（RPA）といった先端技術のトレンドと相まって、投資意欲は一層拡大する、と予測しております。」
ITサービスの低価格化・コモディティ化を背景とする競争環境を前提に、クラウドや先端技術を活用して対応する方向を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開する市場は、激しい価格競争下にあり、コンサルティングサービスの導入やソリューション提案型のITビジネスへの取り組みなどにより、利益率の確保に努めておりますが、競争の更なる激化や価格低減要請の長期化による受注価格の変動により、当社企業グループの経営成績等に影響が及ぶ可能性があります。」
激しい価格競争、価格低減要請及びソリューション提案による対応を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ますます激化する受注競争の中、企業収益の源泉である営業力強化のために、営業専任者の増員を実施するとともに、営業統括部及びビジネスイノベーションセンターを設置し、営業体制の強化とマーケティング活動を推進しております。」
受注競争の激化を引き続き認識し、営業体制強化とマーケティング活動で対応している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ますます激化する受注競争の中、企業収益の源泉である営業力強化のために、営業専任者の増員を実施するとともに営業統括部及びビジネス開発室を設置し、営業体制の強化とマーケティング活動を推進しております。」
受注競争の激化を引き続き認識し、営業体制強化とマーケティング活動で対応している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「ますます激化する受注競争の中、企業収益の源泉である営業力強化のために、営業専任者の増員を実施するとともに営業統括部及びビジネス開発室を設置し、営業体制の強化とマーケティング活動を推進しております。」
受注競争の激化を引き続き認識し、営業体制強化とマーケティング活動で対応している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「ますます激化する受注競争の中、企業収益の源泉である営業力強化のために、営業専任者の増員を実施するとともに営業統括部及びビジネス開発室を設置し、営業体制の強化とマーケティング活動を推進しております。」
受注競争が「ますます激化」と表現され、競争環境の厳しさが強まっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開する市場は、激しい価格競争下にあり、コンサルティングサービスの導入やソリューション提案型のITビジネスへの取り組みなどにより、利益率の確保に努めておりますが、競争の更なる激化や価格低減要請の長期化による受注価格の変動が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格低下への対応策として、コンサルティングサービスとソリューション提案型ビジネスを挙げている。