川崎地質（4673）・リスク再掲
大型海上調査業務の現場トラブルと荒天待機費用等による原価・資金変動リスク
FY2023に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型海洋調査案件の現場トラブル・荒天待機による原価・資金負担1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「現在、売上を着実に伸ばしている海洋調査部門は、一案件当たりの受注金額が総じて大きく、一方で荒天待機費用等の経費に関わる不確定要因が大きいことから、借入(有利子負債)やキャッシュ・フローに与える影響も大きくなる傾向にあります。」
海洋調査部門の大型案件と荒天待機費用等が借入金・キャッシュ・フローへ大きく影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「現在、売上を着実に伸ばしている海洋調査部門は、一案件当たりの受注金額が総じて大きく、一方で荒天待機費用等の経費に関わる不確定要因が大きいことから、借入（有利子負債）やキャッシュ・フローに与える影響も大きくなる傾向にあります。」
大型海上調査業務について、荒天待機費用等の不確定要因が借入金・キャッシュ・フローへ大きく影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2023初出有価証券報告書
「これは官庁の発注環境が第72期第４四半期頃から悪化したことに加え、大型海上調査業務の現場トラブルに伴い原価が高止まりしたことによるものです。 現在、売上を着実に伸ばしている海洋調査部門は、一案件当たりの受注金額が総じて大きく、一方で荒天待機費用等の経費に関わる不確定要因が大きいことから、借入（有利子負債）やキャッシュ・フローに与える影響も大きくなる傾向にあります。」
大型海上調査業務の現場トラブルによる原価高止まりが実際の第73期減益要因として記載され、海洋調査部門の大型案件・荒天待機費用等が借入金やキャッシュ・フローに与える影響にも言及している。