川崎地質（4673）・施策再定義直近のその他開示（2026-04-21）では「前進」
チャープ式地中レーダ探査の老朽化インフラ整備への適用
FY2021に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-04-21。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インフラ点検・診断技術と予防保全サービスの事業化21社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている21社のうち14社を表示しています。上の文は21社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-21前進その他開示
「これまでに水深 10m の浅海域での取得実績があり、沿岸域の実用的な調査ニーズに対応します。」
従来の老朽化インフラ向け探査から対象を沿岸域へ広げ、2D・3Dの超高分解能探査について取得実績と実用化を示している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「特化技術の即応性強化（空洞調査、アンカー健全度調査等）、各種探査機器の導入（他社技術の導入や業務提携の推進）」
老朽化インフラ向けの探査・AI技術の方向性を、空洞調査、アンカー健全度調査、探査機器導入、他社技術導入・業務提携へ広げている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「成長分野強化 再エネ事業（洋上風力発電）、老朽化インフラ整備事業」
洋上風力発電および老朽化インフラ整備を成長分野として、第5次中期経営計画の取り組みの中で引き続き記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「老朽化インフラ整備事業に係り、チャープ式地中レーダ探査を適用した実証実験を実施」
老朽化インフラ整備事業におけるチャープ式地中レーダ探査の実証実験を実施したことを、具体的な新技術の適用実績として初めて記載している。