明光ネットワークジャパン(4668)・目標再定義
2020年ビジョンとしての人づくりのトップカンパニー
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2024。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
教育事業から総合的人材支援グループへの事業転換3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
明光ネットワークジャパンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「明光ネットワークジャパンは、「子どもたちの自立を支援する」教育事業会社から、幼児からシニアまで「あらゆる人々の可能性をひらく」グループへ、“Purpose”「『やればできる』の記憶をつくる」を起点に、一人ひとりのライフステージに応じた「輝く未来」を実現する、総合的な人材支援グループを目指しております。」
従来の「人づくりのトップカンパニー」やフランチャイズトップブランドという表現から、幼児からシニアまでを対象とする総合的な人材支援グループへの進化へ、将来像が再整理された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これらの理念を「創業の精神」として、これからも変わらぬものとして引継ぎながら、社会環境の急速な変化に対応すべく、当社がこれからも選ばれ続ける企業となるために、未来社会に向けた当社の存在意義、在り方である “Purpose”、行動指針である“Values”、そして“Vision”を策定いたしました。」
従来の2020年ビジョンを、創業の精神を引き継ぎつつ、Purpose・Values・Visionによって将来の存在意義、行動指針、目指す姿を再整理する枠組みに更新した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「将来的には生涯教育への対応やフランチャイズシステムのネットワーク化を通じて、教育産業等におけるフランチャイズのトップブランドを確立し、常に前進し続ける企業の実現を目指しております。」
従来の「2020年ビジョンとして人づくりのトップカンパニー」という表現から、生涯教育・FCネットワーク化を通じたフランチャイズトップブランド確立へ重点が置かれている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、教育・文化事業を核として更なる成長を図り、人づくりのトップカンパニーとなることを2020年ビジョンとして掲げております。」
教育・文化事業を核に2020年ビジョンを実現し、人づくりのトップカンパニーを目指す方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、教育・文化事業を核として更なる成長を図り、人づくりのトップカンパニーとなることを2020年ビジョンとして掲げております。成長し続ける明光グループを作り2020年ビジョンを実現するための第3ステージとして、平成28年10月「中期経営計画」(平成29年8月期~平成32年8月期)を策定いたしました。」
教育・文化事業を基盤に、2020年までに人づくりのトップカンパニーを目指す長期ビジョンと、その実現に向けた第3ステージの計画を初めて独立した目標として記載している。