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2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

2027年3月期中間期は、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益のすべてが前年同期を上回った。通期業績予想と年間配当予想は、直近公表値からの修正が「有」とされたが、修正前の数値や修正幅は本文に記載されていない。

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%(売上高の前年同期比)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準
売上高348,742百万円前年比 +10.3%進捗 45.7%
営業利益78,497百万円前年比 +15.0%進捗 42.3%
経常利益90,041百万円前年比 +29.9%進捗 46.0%
純利益(親会社株主帰属)61,881百万円前年比 +28.1%進捗 46.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益37.73円
期末の財政状態
総資産1,636,845百万円
うち純資産 1,148,925 百万円自己資本比率 70.2%前期末比 +2.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

セグメント別売上高281,359百万円、59,057百万円
セグメント別利益60,755百万円、17,058百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高763,334百万円(前年比 +8.3%)
営業利益185,465百万円(前年比 +10.1%)
経常利益195,784百万円(前年比 +15.4%)
純利益133,526百万円(前年比 +9.6%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 763,334百万円 / 営業利益 非開示 → 185,465百万円 / 経常利益 非開示 → 195,784百万円 / 純利益 非開示 → 133,526百万円
年間配当予想15円 → 18円(+20.0%)
継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社オリエンタルランド・クルーズ / 除外 非開示
減損損失該当事項はありません(固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報)
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数1,800,450,800
期末自己株式数160,334,062
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年4月1日〜2026年9月30日
売上高348,742百万円(前年比 +10.3%)
営業利益78,497百万円(前年比 +15.0%)
経常利益90,041百万円(前年比 +29.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益61,881百万円(前年比 +28.1%)
1株当たり当期純利益37.73円
自己資本比率当期末 70.2% / 前期末 67.5%
総資産1,636,845百万円
純資産1,148,925百万円
通期業績予想売上高 763,334百万円(前年比 +8.3%) / 営業利益 185,465百万円(前年比 +10.1%) / 経常利益 195,784百万円(前年比 +15.4%) / 純利益 133,526百万円(前年比 +9.6%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 763,334百万円 / 営業利益 非開示 → 185,465百万円 / 経常利益 非開示 → 195,784百万円 / 純利益 非開示 → 133,526百万円
年間配当予想15円 → 18円(+20.0%)
セグメント別売上高281,359百万円、59,057百万円
セグメント別利益60,755百万円、17,058百万円
減損損失該当事項はありません(固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報)
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社オリエンタルランド・クルーズ / 除外 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数1,800,450,800
期末自己株式数160,334,062
この書類が述べていない項目(13件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費特別損益の内訳重要な後発事象業績の増減要因

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

会社は売上高・営業利益等の増減理由を説明していない。なお、中間連結損益計算書では持分法による投資利益が228百万円から10,194百万円に増加しているが、全体の業績増減要因とは明記されていない。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。