読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-92.4
%書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高36,453百万円前年比 +1.8%
営業利益181百万円前年比 -92.4%
経常利益0百万円前年比 -100.0%
純利益（親会社株主帰属）-306百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産36,631百万円
うち純資産 7,832 百万円自己資本比率 21.3%前期末比 -3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高ＳＥ事業部門 6,223百万円（前年比 -19.2%）、ＨＳ事業部門 9,471百万円（前年比 +9.4%）、ＥＳ事業部門 1,902百万円（前年比 +11.1%）、環境資源開発事業部門 12,770百万円（前年比 +1.0%）、エネルギー事業部門 6,120百万円（前年比 -9.9%）
セグメント別利益ＳＥ事業部門 -225百万円、ＨＳ事業部門 1,908百万円（前年比 +16.4%）、ＥＳ事業部門 178百万円（前年比 -1.3%）、環境資源開発事業部門 2,342百万円（前年比 -21.9%）、エネルギー事業部門 -1,432百万円
業績の増減要因
売上高は、ＳＥ事業部門がＦＩＴ制度改定の影響で減収した一方、ＨＳ事業部門、ＥＳ事業部門、環境資源開発事業部門が堅調に進捗した。利益は、ＳＥ事業部門の売上高減少・材料価格上昇、苫小牧発電所の法定点検等に伴う修繕費、ＪＥＰＸ価格急騰による電力調達コスト増加の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 36,453百万円（前年比 +1.8%） |
| 営業利益 | 181百万円（前年比 -92.4%） |
| 経常利益 | 0百万円（前年比 -100.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -306百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 21.3 / 前期末 24.5 |
| 総資産 | 36,631百万円 |
| 純資産 | 7,832百万円 |
| セグメント別売上高 | ＳＥ事業部門 6,223百万円（前年比 -19.2%）、ＨＳ事業部門 9,471百万円（前年比 +9.4%）、ＥＳ事業部門 1,902百万円（前年比 +11.1%）、環境資源開発事業部門 12,770百万円（前年比 +1.0%）、エネルギー事業部門 6,120百万円（前年比 -9.9%） |
| セグメント別利益 | ＳＥ事業部門 -225百万円、ＨＳ事業部門 1,908百万円（前年比 +16.4%）、ＥＳ事業部門 178百万円（前年比 -1.3%）、環境資源開発事業部門 2,342百万円（前年比 -21.9%）、エネルギー事業部門 -1,432百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、ＳＥ事業部門がＦＩＴ制度改定の影響で減収した一方、ＨＳ事業部門、ＥＳ事業部門、環境資源開発事業部門が堅調に進捗した。利益は、ＳＥ事業部門の売上高減少・材料価格上昇、苫小牧発電所の法定点検等に伴う修繕費、ＪＥＰＸ価格急騰による電力調達コスト増加の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（22件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ＳＥ事業部門の売上高減少と材料価格の上昇、環境資源開発事業部門の苫小牧発電所の法定点検に伴う修繕費、新電力事業におけるＪＥＰＸ価格急騰による電力調達コストの増加が主な理由とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。