アルプス技研（4641）・施策削除
新型コロナウイルス感染症への対策本部・オンライン業務体制
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2023。直近の記載はFY2023。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革695社が書いているテーマ・逆風197社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの698件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023削除有価証券報告書
「当連結会計年度（2023年１月１日～2023年12月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症が５類感染症へ移行されたこともあり、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。」
前 filing で独立して記載されていた対策本部、在宅勤務、オフピーク通勤、TV会議等の感染症対応施策は、当年度の事業等のリスク・取組み一覧では再掲されていない。感染症は経済環境の説明としてのみ記載されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループでは2020年２月に対策本部を設置し、感染症拡大防止に向けた基本対策を徹底してまいりました。在宅勤務、オフピーク通勤やTV会議・社内スタジオの活用など、お客様、従業員の安全に配慮した対策を講じております。」
感染症リスクへの対応として、2020年2月の対策本部設置、在宅勤務、オフピーク通勤、TV会議・社内スタジオの活用を行っていることを初めて独立した施策として追跡する。