アルプス技研（4641）・方針再掲
収益認識会計基準の適用による収益認識方法の変更
FY2022-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による進捗度基準への変更と財務影響125社が書いているテーマ・逆風19社・追い風20社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている125社のうち14社を表示しています。上の文は125社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「これにより、当連結会計年度の売上高、売上原価は650,283千円それぞれ増加しております。なお、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っておりますが、期首の利益剰余金に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当連結会計年度の売上高・売上原価がそれぞれ650,283千円増加したと開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これにより、当第３四半期連結累計期間の売上高、売上原価は561,527千円それぞれ増加しております。なお、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取り扱いに従っておりますが、期首の利益剰余金に与える影響はありません。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、第3四半期累計期間では売上高・売上原価がそれぞれ561,527千円増加したと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下、「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首より適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。これにより、当第２四半期連結累計期間の売上高、売上原価は420,714千円それぞれ増加しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準を継続適用し、第2四半期累計期間では売上高・売上原価がそれぞれ420,714千円増加したと開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首より適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
技術社員に係る旅費交通費等の一部を純額から総額で認識する方法に変更し、一定期間にわたり充足される履行義務は原価比例法による進捗度に基づき収益認識する方法へ変更した。当第１四半期累計期間の売上高・売上原価はそれぞれ133,327千円増加し、期首利益剰余金への影響はないとしている。