読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.8
売上高の前期比増加率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高39,261百万円前年比 +9.8%
営業利益3,875百万円前年比 +6.5%
経常利益4,574百万円前年比 -0.5%
純利益（親会社株主帰属）3,095百万円前年比 +1.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益151円00銭
売上高営業利益率9.9
期末の財政状態
総資産22,545百万円
うち純資産 14,635 百万円自己資本比率 64.8%前期末比 +4.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,169
投資-222
財務-1,733
純増減+1,214
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,293百万円
セグメント別売上高アウトソーシングサービス事業 37,519,511千円（前年比 +8.1%）、グローバル事業 1,742,066千円（前年比 +67.8%）
セグメント別利益アウトソーシングサービス事業 3,671,640千円（前年比 +7.0%）、グローバル事業 201,721千円（前年比 -3.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高42,500百万円（前年比 +8.2%）
営業利益4,550百万円（前年比 +17.4%）
経常利益4,590百万円（前年比 +0.3%）
純利益3,120百万円（前年比 +0.8%）
年間配当予想75円／株 → 76円／株（+1.3%）
配当性向50.3
株主還元方針連結配当性向50%を指標とし、中間配当は年間配当金の50%を目処とする。業績にかかわらず1株当たり年10円（中間5円、期末5円）の配当を維持することを基本方針とする。
業績の増減要因
技術者派遣事業で採用・営業施策を強化し、稼働率の回復、稼働人数・稼働工数の増加につなげた一方、製造研修の実施により契約単価は僅かに低下した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象株式会社DONKEYの株式を追加取得して子会社化すること、同社の第三者割当増資を引き受けること、自己株式を上限500,000株・12.5億円で取得することを決議した。
減損損失3,606千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 171千円 / 特別損失 減損損失 3,606千円、固定資産除却損 1,588千円、関係会社株式評価損 52,143千円
減価償却費193,810千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数24,746,675
期末自己株式数4,223,393
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 39,261百万円（前年比 +9.8%） |
| 営業利益 | 3,875百万円（前年比 +6.5%） |
| 経常利益 | 4,574百万円（前年比 -0.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,095百万円（前年比 +1.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 151円00銭 |
| 売上高営業利益率 | 9.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 64.8 / 前期末 60.7 |
| 総資産 | 22,545百万円 |
| 純資産 | 14,635百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,169百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -222百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,733百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,293百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 42,500百万円（前年比 +8.2%） / 営業利益 4,550百万円（前年比 +17.4%） / 経常利益 4,590百万円（前年比 +0.3%） / 純利益 3,120百万円（前年比 +0.8%） |
| 年間配当予想 | 75円／株 → 76円／株（+1.3%） |
| 配当性向 | 50.3 |
| 株主還元方針 | 連結配当性向50%を指標とし、中間配当は年間配当金の50%を目処とする。業績にかかわらず1株当たり年10円（中間5円、期末5円）の配当を維持することを基本方針とする。 |
| セグメント別売上高 | アウトソーシングサービス事業 37,519,511千円（前年比 +8.1%）、グローバル事業 1,742,066千円（前年比 +67.8%） |
| セグメント別利益 | アウトソーシングサービス事業 3,671,640千円（前年比 +7.0%）、グローバル事業 201,721千円（前年比 -3.0%） |
| 減価償却費 | 193,810千円 |
| 減損損失 | 3,606千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 171千円 / 特別損失 減損損失 3,606千円、固定資産除却損 1,588千円、関係会社株式評価損 52,143千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 株式会社DONKEYの株式を追加取得して子会社化すること、同社の第三者割当増資を引き受けること、自己株式を上限500,000株・12.5億円で取得することを決議した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 24,746,675 |
| 期末自己株式数 | 4,223,393 |
| 業績の増減要因 | 技術者派遣事業で採用・営業施策を強化し、稼働率の回復、稼働人数・稼働工数の増加につなげた一方、製造研修の実施により契約単価は僅かに低下した。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。技術者派遣事業でオンライン選考などの採用施策を強化し、高稼働率の維持、契約単価の向上、チーム派遣などの営業施策に取り組んだ結果、稼働率がコロナ禍以前と同水準まで回復し、稼働人数と稼働工数が増加しました。一方、一部技術者への製造研修により契約単価は僅かに低下しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。