DIC（4631）・施策再掲
産官学連携・オープンイノベーションの活用
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外部技術・研究機関との共同開発によるオープンイノベーション推進78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風79社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「また、データサイエンスセンターを軸に研究開発へのＭＩ（Materials Informatics）などＡＩ技術の活用とＡＩ分野のスペシャリスト育成を進めており、ＣＶＣ（Corporate Venture Capital）や産官学連携などオープンイノベーションも積極的に活用し、研究開発の効率化を加速しています。」
MI・AI、人材育成、CVC、産官学連携を組み合わせたオープンイノベーションの活用方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一方、次世代技術領域の探索・基礎研究については、産官学連携などオープンイノベーションも積極的に活用しています。」
次世代技術の探索・基礎研究における産官学連携・オープンイノベーションの活用方針が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、次世代技術領域の探索・基礎研究については、産官学連携などオープンイノベーションも積極的に活用しています。」
次世代技術の探索・基礎研究で産官学連携・オープンイノベーションを活用する方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、次世代技術領域の探索・基礎研究については、産官学連携などオープンイノベーションも積極的に活用しています。」
次世代技術の探索・基礎研究で産官学連携やオープンイノベーションを活用する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、次世代技術領域の探索・基礎研究については、産官学連携などオープンイノベーションも積極的に活用しています。」
次世代技術の探索・基礎研究における産官学連携とオープンイノベーションの活用が初めて明示された。