第12次3ヶ年計画による企業体質強化と新規事業開発
FY2019に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、高収益体制を目指すべく顧客志向徹底、各事業部の深化を図るとともに定年制度の延長により経験豊富な人材の活用を行い体質強化に努めております。」
高収益体制に向けた顧客志向の徹底、各事業部の深化、経験豊富な人材の活用による体質強化を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、高収益体制を目指すべく顧客志向を徹底し、各事業部の深化を図るとともに、当期より当社は定年を65歳に延長し経験豊富な人材の活用等を行い体質強化に努めてきました。」
顧客志向の徹底、各事業部の深化、経験豊富な人材の活用による体質強化を、計画に沿う施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
第13次三ヶ年計画等に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「今期76期は、第13次３ヶ年計画の最終年度として、「市場を絞り込み、その市場でナンバーワン・オンリーワンになること」と「社員の顧客志向徹底」を継続し、環境の変化を変革の機会と捉え価値のある製品、サービスの提供に努めていきます。」
第13次三ヶ年計画が最終年度に入り、顧客志向、価値ある製品・サービス、BCP、SDGs・ESG、工場刷新を一体の経営課題として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
第13次三ヶ年計画等に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
第12次・第13次三ヶ年計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今期75期は、第13次３ヶ年計画の中間点として、「市場を絞り込み、その市場でナンバーワン・オンリーワンになること」と「社員の顧客志向徹底」を継続するとともに」
第12次3ヶ年計画の最終年度から、第13次3ヶ年計画の中間点における戦略へ移行している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは第12次３ヶ年計画の最終年度である当期において、その目標を達成するべく、環境対応製品の拡販、顧客視点に立った製品開発、原材料をはじめとする生産コストの削減、新たなマーケティング活動を行うとともに、固定観念を打破した新たな需要を生むべく努めてきました。」
第12次三ヶ年計画の最終年度における施策を記載しているが、計画目標の達成を明示する新たなマイルストーンは示していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは第12次３ヶ年計画の最終年度である当期において、その目標を達成するべく、環境対応製品の拡販、顧客視点に立った製品開発、原材料をはじめとする生産コストの削減、新たなマーケティング活動を行うとともに、固定観念を打破した新たな需要を生むべく努めてきました。」
第12次3ヶ年計画の最終年度における具体的な施策を継続しているが、計画目標の達成など新たなマイルストーンは明示していない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは第12次３ヶ年計画の最終年度である当期において、その目標を達成するべく、環境対応製品の拡販、顧客視点に立った製品開発、原材料をはじめとする生産コストの削減、新たなマーケティング活動を行うとともに、個々の業務の棚卸を行い効率化や生産性の向上に努めています。」
第12次3ヶ年計画が最終年度に入り、従来の環境対応製品、製品開発、コスト削減、業務効率化に加えて新たなマーケティング活動を具体的な施策として実施している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは第12次３ヶ年計画の最終年度である当期において、その目標を達成するべく、環境対応製品の拡販、顧客視点に立った製品開発、原材料をはじめとする生産コストの削減、また、個々の業務の棚卸を行い効率化や生産性の向上に努めています。」
第12次3ヶ年計画が最終年度に入り、目標達成に向けた環境対応製品の拡販、製品開発、コスト削減、業務効率化を具体的な施策として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「第71期よりスタートしました第12次３ヶ年計画において、経営理念である「市場を絞り込み、その市場でナンバーワン・オンリーワンになること」を再認識し、全社員に顧客志向を徹底していきます。また、人材育成と各事業の深化をはかり企業体質を強化するため資源の有効投資を行い、「目指すべき目標」とそのための「あるべき姿」（マイルストーン）を明確にして、新たな製品・事業・ビジネスモデルの企画と開発を進めていきます。」
第71期からの第12次3ヶ年計画を、顧客志向、人材育成、事業深化、資源投資、マイルストーン設定、新製品・新事業開発を統合する計画として初めて記載している。