収益認識に関する会計基準の適用準備
FY2019に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに58社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第76期連結会計年度の期首から適用しており、第76期連結会計年度以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等の適用後の指標を継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第76期連結会計年度の期首から適用しており、第76期連結会計年度以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準等の適用後の指標を継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等を当連結会計年度の期首から適用し、返品見込額を控除した収益認識や返金負債・返品資産の処理を開始した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「会社方針の変更に記載のとおり、第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。なお、当該変更による影響は軽微であります。」
収益認識会計基準等の適用に伴い、事業セグメントの利益・損失の算定方法も変更したことを記載している。変更による影響は軽微としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用していることを改めて記載し、返品に係る返金負債・返品資産も認識している。四半期連結財務諸表への影響は軽微としている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。これに伴う当第１四半期連結累計期間における売上高への影響は、軽微であります。」
2022年３月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を、当第１四半期連結会計期間の期首から適用した。売上高への影響は軽微としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等について、2022年３月期の期首から適用します。」「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等について、2022年３月期の期首から適用します。」「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を示し、財務諸表への影響額を評価中としている。