読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
27.455
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年８月１日～2026年４月30日非連結（個別）日本基準営業利益-1,484百万円
経常利益-1,437百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,408百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△22.51円
期末の財政状態
総資産6,357百万円
うち純資産 6,125 百万円自己資本比率 72.4%前期末比 -5.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点では合理的な業績予想の算定が困難なため記載なし
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
事業収益はなく、研究開発費は1,119,681千円（前年同期1,077,453千円）、販売費及び一般管理費は364,633千円（前年同期434,316千円）。営業外収益は46,592千円（前年同期730千円）で、受取利息・受取配当金・補助金収入などが増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年７月29日開催予定の臨時株主総会に、資本金85,755,000円のうち75,755,000円を減少して10,000,000円とする無償減資を付議。減少額は全額を資本準備金に振り替え、発行済株式総数・純資産額は変更しない予定。効力発生日は2026年７月30日予定。
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 30,342千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円
減価償却費31,551千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数62,681,200
期末自己株式数121
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年８月１日～2026年４月30日 |
| 営業利益 | -1,484百万円 |
| 経常利益 | -1,437百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,408百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △22.51円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.4 / 前期末 78 |
| 総資産 | 6,357百万円 |
| 純資産 | 6,125百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点では合理的な業績予想の算定が困難なため記載なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 31,551千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 30,342千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年７月29日開催予定の臨時株主総会に、資本金85,755,000円のうち75,755,000円を減少して10,000,000円とする無償減資を付議。減少額は全額を資本準備金に振り替え、発行済株式総数・純資産額は変更しない予定。効力発生日は2026年７月30日予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 62,681,200 |
| 期末自己株式数 | 121 |
| 業績の増減要因 | 事業収益はなく、研究開発費は1,119,681千円（前年同期1,077,453千円）、販売費及び一般管理費は364,633千円（前年同期434,316千円）。営業外収益は46,592千円（前年同期730千円）で、受取利息・受取配当金・補助金収入などが増加。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。事業収益はなく、研究開発費は前年同期より増加した一方、販売費及び一般管理費は減少した。また、受取利息、受取配当金、補助金収入などにより営業外収益が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。